7453 良品計画

時価

6761億円

PER 予

19.31倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.25倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.66%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

売上債権の増減額（△は増加）、その他有価証券評価差額金、減価償却費 - 東アジア事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	売上債権の増減額（△は増加）		その他有価証券評価差額金		減価償却費 - 東アジア事業		減価償却費 - その他地域事業		平均臨時雇用人員 - 国内事業
2008/02	-		-15.4億		-		-		-
2009/02	-18.5億		-13.2億	赤縮	-		-		-
2010/02	-4.61億	赤縮	-6.73億	赤縮	-		-		-
2011/02	5.96億	黒転	-3.02億	赤縮	-		-		-
2012/02	-1.69億	赤転	-8.29億	赤拡	-		-		-
2013/02	-6.27億	赤拡	11.9億	黒転	-		32百万		-
2014/02	11.8億	黒転	16.4億	+37.7%	-		85百万	+165.6%	-
2015/02	-28.5億	赤転	27.4億	+66.9%	-		143百万	+68.2%	-
2016/02	16.4億	黒転	21億	-23.3%	22.3億		-		-
2017/02	-14.8億	赤転	39.6億	+88.5%	25.2億	+13.1%	-		-
2018/02	-11.4億	赤縮	49.4億	+24.6%	28.9億	+14.7%	-		-
2019/02	-5.9億	赤縮	18.9億	-61.8%	34.1億	+17.8%	-		-
2020/02	-31.6億	赤拡	16億	-14.9%	66.7億	+95.8%	-		7,080
2020/08	-2.25億	赤縮	16.1億	+0.1%	36.3億	-45.6%	-		6,388	-9.77%
2021/08	13.5億	黒転	23.3億	+44.9%	73.3億	+102%	-		6,776	+6.07%
2022/08	-8.37億	赤転	23.1億	-0.7%	81.4億	+11.1%	-		7,165	+5.74%
2023/08	-19.4億	赤拡	8.49億	-63.2%	90.1億	+10.8%	-		7,485	+4.47%

2008年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -
その他有価証券評価差額金: -15億3500万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2009年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -18億4600万
その他有価証券評価差額金: -13億2200万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2010年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -4億6100万
その他有価証券評価差額金: -6億7300万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2011年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 5億9600万
その他有価証券評価差額金: -3億200万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2012年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -1億6900万
その他有価証券評価差額金: -8億2900万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2013年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -6億2700万
その他有価証券評価差額金: 11億9200万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: 3200万
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2014年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 11億7800万
その他有価証券評価差額金: 16億4100万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: 8500万
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2015年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -28億5400万
その他有価証券評価差額金: 27億3900万
減価償却費 - 東アジア事業: -
減価償却費 - その他地域事業: 1億4300万
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2016年2月

売上債権の増減額（△は増加）: 16億4300万
その他有価証券評価差額金: 21億200万
減価償却費 - 東アジア事業: 22億2900万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2017年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -14億7900万
その他有価証券評価差額金: 39億6300万
減価償却費 - 東アジア事業: 25億2000万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2018年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -11億4300万
その他有価証券評価差額金: 49億3700万
減価償却費 - 東アジア事業: 28億9100万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2019年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -5億9000万
その他有価証券評価差額金: 18億8500万
減価償却費 - 東アジア事業: 34億700万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: -

2020年2月

売上債権の増減額（△は増加）: -31億5600万
その他有価証券評価差額金: 16億400万
減価償却費 - 東アジア事業: 66億7200万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,080

2020年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -2億2500万
その他有価証券評価差額金: 16億500万
減価償却費 - 東アジア事業: 36億2800万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 6,388

2021年8月

売上債権の増減額（△は増加）: 13億4500万
その他有価証券評価差額金: 23億2500万
減価償却費 - 東アジア事業: 73億2900万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 6,776

2022年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -8億3700万
その他有価証券評価差額金: 23億900万
減価償却費 - 東アジア事業: 81億3900万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,165

2023年8月

売上債権の増減額（△は増加）: -19億4100万
その他有価証券評価差額金: 8億4900万
減価償却費 - 東アジア事業: 90億1400万
減価償却費 - その他地域事業: -
平均臨時雇用人員 - 国内事業: 7,485