仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社に対する持分相当額、剰余金の配当他2件
2009年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 43億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -29億1500万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 4900万
2010年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -11億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -30億5400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -700万
- 長期前払費用
- 5700万
2011年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -12億4000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -30億5400万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 3100万
2012年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 剰余金の配当
- -29億4600万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 4000万
2013年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 剰余金の配当
- -29億4700万
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 3400万
2014年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 2800万
2015年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 73億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 2200万
2016年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -36億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 7400万
2017年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 28億8400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 1億2200万
2018年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 1億700万
2019年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 18億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 9600万
2020年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 77億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 1億5700万
2020年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -81億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 1億600万
2021年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 45億4100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 2億1600万
2022年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 67億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 2億4000万
2023年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -34億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 剰余金の配当
- -
- 在外子会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 長期前払費用
- 2億9300万