仕入債務の増減額(△は減少)、持分法適用会社に対する持分相当額、リース解約債務他3件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
2012年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -6億4500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -2000万
2013年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -2億100万
2014年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 4億8700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1億5600万
2015年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 73億3800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- 10億6300万
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -5億3700万
2016年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -36億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- 10億9500万
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1億5700万
2017年2月
2018年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 3億8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -2億6300万
2019年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 18億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -1億5900万
2020年2月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 77億9200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- 1億9900万
2020年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -81億3900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- リース解約債務
- 32億2000万
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -8100万
2021年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 45億4100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- -
- 為替差損益(△は益)
- -9億1200万
2022年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- 67億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- 5億4500万
- 為替差損益(△は益)
- -33億1800万
2023年8月
- 仕入債務の増減額(△は減少)
- -34億9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- リース解約債務
- -
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 欧米事業
- -
- 株式給付引当金
- 11億3100万
- 為替差損益(△は益)
- -13億4200万