その他の負債の増減額(△は減少)、営業活動によるキャッシュ・フロー、自己株式の処分他6件
2009年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億8300万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 113億2100万
- 自己株式の処分
- 700万
- 前渡金
- 2800万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 61億200万
2010年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億1100万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 115億4600万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 5600万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4億9800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 53億6800万
2011年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 2億800万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 71億5500万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- -
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3億2900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 54億5500万
2012年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 7億1700万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 97億2900万
- 自己株式の処分
- 300万
- 前渡金
- 500万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 60億3900万
2013年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 3億1600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 131億7600万
- 自己株式の処分
- 3400万
- 前渡金
- 200万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- 79億3100万
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -1400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 74億5500万
2014年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 6億4100万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 151億1700万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 1600万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- 99億3300万
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 80億8900万
2015年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億7600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 146億1900万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 1億400万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- 114億4900万
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 4800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 91億4200万
2016年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 35億2400万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 261億3300万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 7800万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -6400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 105億5800万
2017年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億1500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 197億4200万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 1億3900万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 117億2400万
2018年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 42億2300万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 469億8200万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 3億3600万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -2000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 149億
2019年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 30億8000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 236億8000万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 5300万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- -
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -6300万
- 法人税
- 170億4900万
2020年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 25億7000万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 244億5200万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 5300万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- 36
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 127億1700万
2020年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 29億6300万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -17億5800万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 300万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- 34
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- 3700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 18億4500万
2021年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -18億7500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 614億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 1億1200万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- 35
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -3500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 164億5000万
2022年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -10億6700万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 233億5000万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 1億1700万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- 34
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 56億6400万
2023年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 53億6900万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 565億2700万
- 自己株式の処分
- -
- 前渡金
- 9800万
- 営業収益 - 欧州地域事業
- -
- 従業員数 - その他
- 31
- 貸倒引当金の増減額(△は減少)
- -500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 法人税
- 136億6600万