その他の負債の増減額(△は減少)、自己株式の取得による支出、広告宣伝費他6件
2008年2月
2009年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億8300万
- 自己株式の取得による支出
- -200万
- 広告宣伝費
- 32億6200万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 1億4200万
2010年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 1億1100万
- 自己株式の取得による支出
- 0
- 広告宣伝費
- 37億3900万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- 200万
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 1億9700万
2011年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 2億800万
- 自己株式の取得による支出
- -30億1000万
- 広告宣伝費
- 47億2800万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- 100万
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 2億4400万
2012年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 7億1700万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 39億7500万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2800万
- 新株予約権
- 2億8600万
2013年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 3億1600万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 36億7000万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 7200万
- 新株予約権
- 3億1000万
2014年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 6億4100万
- 自己株式の取得による支出
- -30億2600万
- 広告宣伝費
- 32億6100万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- 3200万
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 500万
- 新株予約権
- 3億4500万
2015年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億7600万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 42億7600万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- 1300万
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 4億800万
2016年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 35億2400万
- 自己株式の取得による支出
- -100万
- 広告宣伝費
- 49億6700万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 3億4800万
2017年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 8億1500万
- 自己株式の取得による支出
- -44億7500万
- 広告宣伝費
- 51億8500万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 3億4400万
2018年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 42億2300万
- 自己株式の取得による支出
- -50億6600万
- 広告宣伝費
- 59億3300万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 新株予約権
- 3億7700万
2019年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 30億8000万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 69億6800万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1400万
- 新株予約権
- 3億9000万
2020年2月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 25億7000万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 74億8800万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 600万
- 新株予約権
- 7億5400万
2020年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 29億6300万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 31億3500万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- 32億3600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 100万
- 新株予約権
- 9億3100万
2021年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -18億7500万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 66億3800万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- -
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 0
- 新株予約権
- 6億500万
2022年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- -10億6700万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 57億2300万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- 9億600万
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 6億6400万
2023年8月
- その他の負債の増減額(△は減少)
- 53億6900万
- 自己株式の取得による支出
- -
- 広告宣伝費
- 91億3600万
- 関係会社株式売却損益(△は益)
- -
- 設備投資額 - 東南アジア・オセアニア事業
- 20億5100万
- 減損損失 - 国内直営事業
- -
- リース解約損
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 新株予約権
- 6億3100万