投資有価証券評価損益(△は益)、雑収入、解約不能賃借契約損失引当金他4件
2009年2月
2010年2月
2011年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 5億9100万
- 雑収入
- 4300万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億6000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- -
2012年2月
2013年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- 13億7900万
- 雑収入
- 3000万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 5000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- -
2014年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億9500万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 4600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 11億5000万
- 資産の部 - 国内事業
- -
2015年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- 1億500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 115億
- 資産の部 - 国内事業
- 533億500万
2016年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億9400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 30億5300万
- 資産の部 - 国内事業
- 524億7700万
2017年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億3600万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- 566億8100万
2018年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8000万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 16億5100万
- 資産の部 - 国内事業
- 589億3400万
2019年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 3億7800万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -6300万
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- 683億3900万
2020年2月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 2億8900万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 4億8300万
- 資産の部 - 国内事業
- 738億1900万
2020年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 1億9400万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 714億6600万
- 資産の部 - 国内事業
- 775億4600万
2021年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 5億9700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -6億7700万
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- 867億5200万
2022年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 13億1700万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- 275億5100万
- 資産の部 - 国内事業
- 896億9700万
2023年8月
- 投資有価証券評価損益(△は益)
- -
- 雑収入
- 7億8600万
- 解約不能賃借契約損失引当金
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- 新株予約権戻入益
- -
- 長期借入れによる収入
- -
- 資産の部 - 国内事業
- 989億600万