7453 良品計画

時価

6693億円

PER 予

19.12倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.23倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.68%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、資産の部 - 欧米事業、従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）		資産の部 - 欧米事業		従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業		在外子会社の会計処理の変更に伴う増減		法人税
2009/02	-45.3億		-		-		-		61億
2010/02	38.9億	黒転	-		-		-7百万		53.7億	-12%
2011/02	-28.6億	赤転	-		-		-		54.6億	+1.6%
2012/02	16.1億	黒転	-		-		-		60.4億	+10.7%
2013/02	65.4億	+305.1%	-		-		-		74.6億	+23.4%
2014/02	-64億	赤転	-		-		-		80.9億	+8.5%
2015/02	54.6億	黒転	113億		-		-		91.4億	+13%
2016/02	106億	+93.8%	141億	+24.6%	-		-		106億	+15.5%
2017/02	-56.6億	赤転	-		-		-		117億	+11%
2018/02	119億	黒転	-		-		-		149億	+27.1%
2019/02	64.3億	-46.2%	-		-		-		170億	+14.4%
2020/02	-197億	赤転	-		-		-		127億	-25.4%
2020/08	576億	黒転	-		-		-		18.5億	-85.5%
2021/08	350億	-39.2%	-		-		-		165億	+791.6%
2022/08	-448億	赤転	-		1,066		-		56.6億	-65.6%
2023/08	250億	黒転	-		1,381	+29.55%	-		137億	+141.3%

2009年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -45億2500万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 61億200万

2010年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 38億8500万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -700万
法人税: 53億6800万

2011年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -28億6300万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 54億5500万

2012年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億1400万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 60億3900万

2013年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 65億3900万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 74億5500万

2014年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -63億9600万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 80億8900万

2015年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 54億6300万
資産の部 - 欧米事業: 113億400万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 91億4200万

2016年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 105億8600万
資産の部 - 欧米事業: 140億8900万
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 105億5800万

2017年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -56億6200万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 117億2400万

2018年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 119億4100万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 149億

2019年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 64億2700万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 170億4900万

2020年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -197億3100万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 127億1700万

2020年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 575億7300万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 18億4500万

2021年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 349億9300万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: -
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 164億5000万

2022年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -447億8700万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: 1,066
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 56億6400万

2023年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 249億5200万
資産の部 - 欧米事業: -
従業員数 - 東南アジア・オセアニア事業: 1,381
在外子会社の会計処理の変更に伴う増減: -
法人税: 136億6600万