7453 良品計画

時価

7423億円

PER 予

21.2倍

2010年以降

赤字-35.47倍
（2010-2023年）

2.48倍

2010年以降

0.95-5.78倍
（2010-2023年）

1.51%

ROE 予

11.68%

ROA 予

6.86%

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、長期借入れによる収入、減価償却累計額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	長期借入れによる収入	減価償却累計額	減損損失 - 国内直営事業	持分法適用会社に対する持分相当額	災害による損失
2009/02	-45.3億	-	-11.4億	-	-	-
2010/02	38.9億黒転	-	-12.9億赤拡	-	-	-
2011/02	-28.6億赤転	-	-13.1億赤拡	-	-	-
2012/02	16.1億黒転	-	-13.9億赤拡	-	-28百万	386百万
2013/02	65.4億 +305.1%	-	-12.1億赤縮	-	72百万黒転	-
2014/02	-64億赤転	11.5億	-14.3億赤拡	32百万	5百万 -93.1%	-
2015/02	54.6億黒転	115億 +900%	-12.3億赤縮	13百万 -59.4%	-	-
2016/02	106億 +93.8%	30.5億 -73.5%	-14.3億赤拡	-	-	-
2017/02	-56.6億赤転	-	-16.4億赤拡	-	-	-
2018/02	119億黒転	16.5億 -45.9%	-18.5億赤拡	-	6百万 +20%	-
2019/02	64.3億 -46.2%	-	-22.5億赤拡	-	-14百万赤転	-
2020/02	-197億赤転	4.83億 -70.7%	-26.4億赤拡	-	6百万黒転	-
2020/08	576億黒転	715億大幅増	-28.3億赤拡	-	1百万 -83.3%	-
2021/08	350億 -39.2%	-	-30.9億赤拡	-	0 -100%	-
2022/08	-448億赤転	276億 -61.4%	-37.8億赤拡	-	-	-
2023/08	250億黒転	-	-42.9億赤拡	-	-	-

2009年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -45億2500万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -11億4000万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2010年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 38億8500万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -12億8500万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2011年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -28億6300万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -13億900万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2012年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 16億1400万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -13億9000万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -2800万
災害による損失: 3億8600万

2013年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 65億3900万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -12億900万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 7200万
災害による損失: -

2014年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -63億9600万
長期借入れによる収入: 11億5000万
減価償却累計額: -14億3400万
減損損失 - 国内直営事業: 3200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 500万
災害による損失: -

2015年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 54億6300万
長期借入れによる収入: 115億
減価償却累計額: -12億2800万
減損損失 - 国内直営事業: 1300万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2016年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 105億8600万
長期借入れによる収入: 30億5300万
減価償却累計額: -14億2500万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2017年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -56億6200万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -16億3900万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2018年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 119億4100万
長期借入れによる収入: 16億5100万
減価償却累計額: -18億5400万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
災害による損失: -

2019年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 64億2700万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -22億4600万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -1400万
災害による損失: -

2020年2月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -197億3100万
長期借入れによる収入: 4億8300万
減価償却累計額: -26億4200万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 600万
災害による損失: -

2020年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 575億7300万
長期借入れによる収入: 714億6600万
減価償却累計額: -28億3000万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 100万
災害による損失: -

2021年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 349億9300万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -30億9300万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: 0
災害による損失: -

2022年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -447億8700万
長期借入れによる収入: 275億5100万
減価償却累計額: -37億8400万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -

2023年8月

現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 249億5200万
長期借入れによる収入: -
減価償却累計額: -42億8600万
減損損失 - 国内直営事業: -
持分法適用会社に対する持分相当額: -
災害による損失: -