売上高
連結
- 2009年2月28日
- 1628億1400万
- 2010年2月28日 +0.56%
- 1637億3300万
- 2011年2月28日 +3.3%
- 1691億3700万
- 2012年2月29日 +4.96%
- 1775億3200万
- 2013年2月28日 +5.72%
- 1876億9300万
- 2014年2月28日 +17.23%
- 2200億2900万
- 2015年2月28日 +18.01%
- 2596億5500万
- 2016年2月29日 +18.31%
- 3071億9900万
- 2017年2月28日 +8.26%
- 3325億8100万
- 2018年2月28日 +13.9%
- 3788億100万
- 2019年2月28日 +7.93%
- 4088億4800万
- 2020年2月29日 +7.08%
- 4377億7500万
- 2020年8月31日 -59.13%
- 1789億3300万
- 2021年8月31日 +152.8%
- 4523億3500万
個別
- 2009年2月28日
- 1442億1300万
- 2010年2月28日 -1.78%
- 1416億5100万
- 2011年2月28日 +2.16%
- 1447億1100万
- 2012年2月29日 +3.23%
- 1493億8500万
- 2013年2月28日 +4.62%
- 1562億8100万
- 2014年2月28日 +12.88%
- 1764億500万
- 2015年2月28日 +14.69%
- 2023億2500万
- 2016年2月29日 +12%
- 2266億1100万
- 2017年2月28日 +10.11%
- 2495億1500万
- 2018年2月28日 +11.18%
- 2774億1400万
- 2019年2月28日 +8.87%
- 3020億2000万
- 2020年2月29日 +8.72%
- 3283億5800万
- 2020年8月31日 -57.18%
- 1406億300万
- 2021年8月31日 +138.09%
- 3347億6200万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
- 物理的リスク・機会については、温暖化進行による気象災害の増加が、短期に発生する可能性の高い重大なリスクとなります。そこで、この傾向がさらに強まる4℃シナリオを基に、国内・海外の主な事業拠点について、気象災害がもたらす影響を定性的に分析しました。2023/11/24 9:57
(3) リスク管理4℃シナリオで示される2050年時点の物理的リスクと機会 物理的リスクと機会を踏まえた方針・対応策 自然災害による被害 ・洪水・高潮により3m以上の浸水被害が想定される主要拠点数は、国内2ヵ所、海外11ヵ所の見込み。・分析対象となる拠点は、当社が事業展開をしている国・地域の店舗、物流センター、サプライヤー生産拠点のうち、売上高や在庫額、調達額などをもとに影響の大きい拠点を選定。 ・店舗、物流センター、サプライヤー生産拠点においてハザードリスクの高い拠点の浸水対策の推進に取り組む。・被災した地域の店舗の営業を早期に再開し、必要な物資を届けることで、地域社会への責任と貢献を果たす。
当社は、気候変動による当社事業への影響を把握し、対策を講じるため、シナリオ分析により影響の大きさや発現までの期間等を評価し、気候変動リスクや機会を特定しています。 - #2 戦略、気候変動(連結)
- 物理的リスク・機会については、温暖化進行による気象災害の増加が、短期に発生する可能性の高い重大なリスクとなります。そこで、この傾向がさらに強まる4℃シナリオを基に、国内・海外の主な事業拠点について、気象災害がもたらす影響を定性的に分析しました。2023/11/24 9:57
4℃シナリオで示される2050年時点の物理的リスクと機会 物理的リスクと機会を踏まえた方針・対応策 自然災害による被害 ・洪水・高潮により3m以上の浸水被害が想定される主要拠点数は、国内2ヵ所、海外11ヵ所の見込み。・分析対象となる拠点は、当社が事業展開をしている国・地域の店舗、物流センター、サプライヤー生産拠点のうち、売上高や在庫額、調達額などをもとに影響の大きい拠点を選定。 ・店舗、物流センター、サプライヤー生産拠点においてハザードリスクの高い拠点の浸水対策の推進に取り組む。・被災した地域の店舗の営業を早期に再開し、必要な物資を届けることで、地域社会への責任と貢献を果たす。 - #3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 回収可能価額は使用価値を用いており、その算定上将来キャッシュ・フローを見積る必要があります。2023/11/24 9:57
将来キャッシュ・フローの見積りは、店舗ごとに作成された将来事業計画に基づき行われ、将来の売上高成長率並びに賃料変動及び人件費変動などの経費に係る主要な仮定が含まれております。
将来キャッシュ・フローの見積りに当たっては、決算時点で入手可能な情報等に基づき合理的に判断しておりますが、将来の不確実な経営環境の変動等により利益計画の見直しが必要になった場合、翌連結会計年度の連結財務諸表に影響を及ぼす可能性があります。