- 7453
- 2026/10/09
- 時価
- 2兆4832億円
- PER 予
- 35.04倍
- 2010年以降
- 赤字-39.47倍
(2010-2025年) - PBR
- 5.92倍
- 2010年以降
- 0.95-6.05倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 0.72%
- ROE 予
- 16.89%
- ROA 予
- 10.21%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年2月29日
- 813億7200万
- 2017年2月28日 +2.33%
- 832億7000万
個別
- 2016年2月29日
- 781億200万
- 2017年2月28日 +2.5%
- 800億5400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額66,083百万円には、主として全社資産67,100百万円、セグメント間の債権債務消去額△1,016百万円が含まれております。2017/05/25 10:05
※全社資産の主なものは、親会社での長期投資資金および各セグメントに配分していない固定資産であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、グローバル調達事業であります。
2.調整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△35百万円にはセグメント間取引消去42百万円、棚卸資産の未実現利益消去△78百万円が含まれております。
(2)セグメント資産の調整額62,462百万円には、主として全社資産64,199百万円、セグメント間の債権債務消去額△1,736百万円が含まれております。
※全社資産の主なものは、親会社での長期投資資金および各セグメントに配分していない固定資産であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、敷金及び保証金等の増加額が含まれております。2017/05/25 10:05 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっ ております。
(3)長期前払費用
均等額償却を行っております。2017/05/25 10:05 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2017/05/25 10:05前連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)当連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)機械装置及び運搬具 -百万円 0百万円 工具、器具及び備品 0 3 借地権 54 - 計 54 3 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2017/05/25 10:05前連結会計年度
(自 平成27年3月1日
至 平成28年2月29日)当連結会計年度
(自 平成28年3月1日
至 平成29年2月28日)建物及び構築物 108百万円 135百万円 機械装置及び運搬具 5 0 工具、器具及び備品 110 53 リース資産 0 - ソフトウエア 19 46 計 244 235 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2017/05/25 10:05
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/05/25 10:05
- #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにMUJI SPAIN, S.L.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにMUJI SPAIN, S.L.株式の取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりであります。2017/05/25 10:05
株式の取得により新たにMUJI PORTUGAL, LDAを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにMUJI PORTUGAL, LDA株式の取得価額と取得のための支出(純増)との関係は次のとおりであります。流動資産 166百万円 固定資産 213 のれん 413
流動資産 25百万円 固定資産 23 のれん 143 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、国内法人は、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
但し、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/05/25 10:05