有価証券報告書-第44期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役社長		加藤 洋嗣	昭和48年9月8日生	平成8年4月	当社入社	(注)3	8
				平成23年4月	当社関西八剣伝統括次長
				平成26年1月	当社執行役員西日本営業本部関西八剣伝統括部長
				平成26年4月	当社執行役員社長就任
				平成26年6月	当社代表取締役社長就任
				平成27年4月	当社代表取締役社長執行役員(関西八剣伝事業部長)就任
				平成27年4月 平成27年6月	当社代表取締役社長執行役員就任 当社代表取締役社長就任(現任)
取締役会長		谷垣 雅之	昭和37年11月21日生	平成4年4月	当社入社	(注)3	140
				平成9年6月	当社取締役就任
				平成11年4月	当社常務取締役管理本部副本部長兼経営企画室長就任
				平成12年4月 平成26年4月 平成26年6月 平成27年6月	当社代表取締役社長就任 当社代表取締役就任 当社取締役相談役就任 当社取締役会長就任(現任)
取締役	関西東日本営業統括 本部長	岡部 幸雄	昭和40年7月3日生	昭和61年2月	当社入社	(注)3	0
				平成10年5月	当社メニュー開発部次長
				平成13年10月	当社名古屋支店長
				平成14年7月	当社理事名古屋支店長
				平成18年4月	当社執行役員名古屋支店長
				平成26年4月	当社常務執行役員東日本営業本部長
				平成27年6月	当社取締役東日本営業本部長就任
				平成28年4月	当社取締役関西東日本営業統括本部長就任(現任)
取締役		田中 浩子	昭和40年4月1日生	平成元年4月	同志社女子大学公衆栄養学研究室実習助手	(注)3	5
				平成3年4月	京都府栄養士会入会(管理栄養士)
				平成11年10月	有限会社田中浩子事務所 (現 株式会社Taste One)設立 同代表取締役就任
				平成19年4月	大手前栄養学院専門学校管理栄養士課程 非常勤講師
				平成20年6月	当社取締役就任(現任)
				平成23年7月 平成26年4月	大阪成蹊大学マネジメント学部 准教授 大阪成蹊大学マネジメント学部 教授
				平成28年4月	県立広島大学大学院経営管理研究科教授(現任)
取締役		持永 政人	昭和31年9月2日生	昭和56年4月 平成14年4月 平成15年3月 平成18年3月 平成22年4月 平成23年6月	藤田観光㈱入社 同社人事部長 東京ベイ有明ワシントンホテル総支配人 フォーシーズンズホテル椿山荘東京総支配人 摂南大学 経済学部教授(現任) 当社取締役就任(現任)	(注)3	4

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役		津呂 祐次	昭和17年3月3日生	平成9年3月	藤田観光㈱太閤園総支配人	(注)5	―
				平成10年12月	藤田ホテルサービス㈱(現 ㈱フェアトン)常務取締役就任
				平成13年11月	㈱フェアトン常勤監査役就任
				平成15年10月	当社入社広報担当顧問
				平成16年2月	当社社長室顧問
				平成16年6月	当社常勤監査役就任(現任)
監査役		田浦 清	昭和9年6月13日生	昭和41年4月 昭和55年4月	弁護士登録 田浦清法律事務所設立同所長就任(現任)	(注)4	―
				平成元年5月	学校法人明浄学院理事・評議員就任
				平成10年6月	武田薬品工業㈱監査役就任
				平成11年6月	当社監査役就任(現任)
				平成20年6月	財団法人発酵研究所(現 公益財団法人発酵研究所)監事就任
監査役		岩田 潤	昭和44年12月23日生	平成4年10月	青山監査法人(現 PwCあらた監査法人)入所	(注)4	―
				平成8年3月	公認会計士登録
				平成11年1月	プライスウォーターハウス税務事務所(現 PwC税理士法人)入所
				平成13年9月	岩田公認会計士事務所設立同所長就任(現任)
				平成17年6月	当社監査役就任(現任)
				平成20年10月	BTJ税理士法人設立同代表社員就任(現任)
				平成22年1月	アトラ株式会社社外監査役就任 (現任)
				平成23年8月	株式会社ドーン社外取締役就任 (現任)
計							158

(注) 1 取締役田中浩子、持永政人は、「社外取締役」であります。
2 監査役田浦清、岩田潤は、「社外監査役」であります。
3 平成28年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 平成25年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 平成28年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間