オリジン東秀の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2009年1月31日: 24億4875万
2010年1月31日 -20.88%: 19億3743万
2010年7月31日 -3.09%: 18億7759万
2011年1月31日 -6.27%: 17億5993万
2012年1月31日 +16.44%: 20億4929万
2013年2月28日 +11.62%: 22億8744万
2014年2月28日 -13.67%: 19億7469万
2014年8月31日 +12.74%: 22億2627万
2015年2月28日 -9.34%: 20億1834万
2015年8月31日 +8.54%: 21億9077万
2016年2月29日 +9.7%: 24億321万
2016年8月31日 +21.46%: 29億1902万
2017年2月28日 +8.34%: 31億6239万
2017年8月31日 +21.53%: 38億4325万
2018年2月28日 +26.57%: 48億6439万
2018年8月31日 +6.58%: 51億8445万
2019年2月28日 -3.56%: 49億9979万
2019年8月31日 +4.17%: 52億814万
2020年2月29日 -3.89%: 50億563万
2020年8月31日 -1.83%: 49億1419万
2021年2月28日 -13.99%: 42億2668万
2021年8月31日 -4.19%: 40億4945万
2022年2月28日 -10.12%: 36億3953万
2022年8月31日 -5.63%: 34億3446万
2023年2月28日 -9.33%: 31億1408万
2023年8月31日 +2.65%: 31億9651万
2024年2月29日 -3.46%: 30億8599万
2024年8月31日 +4.04%: 32億1080万
2025年2月28日 +33.88%: 42億9856万
2025年8月31日 +7.71%: 46億3014万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.店舗数及び土地・建物の面積のうち( )書きは、賃借中のものであり、内書きで表示しております。
2.パートタイマーは年間の平均人員(1日8時間換算)を記載しております。

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#2 固定資産除却損の注記

※2.固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	100,034千円	45,615千円
工具、器具及び備品他	29,505千円	9,009千円

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#3 担保に供している資産の注記

※1.担保提供資産

	前事業年度(2024年2月29日)	当事業年度(2025年2月28日)
建物	224,394千円	216,138千円
土地	829,980千円	829,980千円

上記物件については、担保に係る債務はありません。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

3.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	新規店舗	461,027	千円
	既存店の修繕や活性化	219,900	〃
	佐野工場	1,022,834	〃
	既存工場	24,189	〃
	合計	1,727,951	〃

工具、器具及び備品	新規店舗	179,677	千円
	既存店の修繕や活性化	419,331	〃
	佐野工場	150,471	〃
	既存工場	29,016	〃
	合計	778,497	〃

土地	佐野工場	213,544	千円
	合計	213,544	〃

4.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	閉店店舗	43,038	千円
	改装店舗	160,560	〃
	合計	203,598	〃

工具、器具及び備品	閉店店舗	25,423	千円
	改装店舗	60,403	〃
	合計	85,827	〃

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#5 減損損失に関する注記

前事業年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

用途・場所	種類	減損損失(千円)
店舗(大阪府大阪市他)	建物等	219,927

当社は減損損失を認識するにあたり、店舗、賃貸資産及び遊休資産をキャッシュ・フローを生み出す最小単位としてグルーピングしております。また、本社、工場等につきましては、全社資産としてグルーピングしております。
グルーピングの最小単位である店舗、賃貸資産における営業活動から生ずる損益が継続してマイナス又はマイナスとなる見込みである資産グループ及び、遊休状態にあり今後の使用見込の立っていない資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～59年
工具、器具及び備品 3年～8年

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