ジーイエット(7603)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2010年2月28日
- 2億3200万
- 2010年11月30日 -5.17%
- 2億2000万
- 2011年2月28日 -15.45%
- 1億8600万
- 2011年5月31日 -1.61%
- 1億8300万
- 2011年8月31日 -1.64%
- 1億8000万
- 2011年11月30日 -1.67%
- 1億7700万
- 2012年2月29日 -1.69%
- 1億7400万
- 2012年5月31日 -1.72%
- 1億7100万
- 2012年8月31日 -1.75%
- 1億6800万
- 2012年11月30日 -1.79%
- 1億6500万
- 2013年2月28日 -1.82%
- 1億6200万
- 2013年5月31日 -1.85%
- 1億5900万
- 2013年8月31日 -1.89%
- 1億5600万
- 2013年11月30日 -1.92%
- 1億5300万
- 2014年2月28日 -7.19%
- 1億4200万
- 2014年5月31日 -0.7%
- 1億4100万
- 2014年8月31日 -2.13%
- 1億3800万
- 2014年11月30日 -2.17%
- 1億3500万
- 2015年2月28日 -2.22%
- 1億3200万
- 2015年5月31日 -2.27%
- 1億2900万
- 2015年8月31日 -2.33%
- 1億2600万
- 2015年11月30日 -2.38%
- 1億2300万
- 2016年2月29日 -1.63%
- 1億2100万
- 2016年5月31日 -2.48%
- 1億1800万
- 2016年8月31日 -3.39%
- 1億1400万
- 2016年11月30日 -3.51%
- 1億1000万
- 2017年2月28日 -1.82%
- 1億800万
- 2017年5月31日 -1.85%
- 1億600万
- 2017年8月31日 -4.72%
- 1億100万
- 2017年11月30日 -1.98%
- 9900万
- 2018年2月28日 -2.02%
- 9700万
- 2018年5月31日 -2.06%
- 9500万
- 2018年8月31日 -2.11%
- 9300万
- 2018年11月30日 -2.15%
- 9100万
- 2019年2月28日 -2.2%
- 8900万
- 2019年5月31日 -15.73%
- 7500万
- 2019年8月31日 -1.33%
- 7400万
- 2019年11月30日 -1.35%
- 7300万
- 2020年2月29日 -2.74%
- 7100万
- 2020年5月31日 -1.41%
- 7000万
- 2020年8月31日 -2.86%
- 6800万
- 2020年11月30日 -1.47%
- 6700万
- 2021年2月28日 -2.99%
- 6500万
- 2021年5月31日 -1.54%
- 6400万
- 2021年8月31日 -3.13%
- 6200万
- 2021年11月30日 -1.61%
- 6100万
- 2022年2月28日 -1.64%
- 6000万
- 2022年5月31日 -3.33%
- 5800万
- 2022年8月31日 -1.72%
- 5700万
- 2022年11月30日 -3.51%
- 5500万
- 2023年2月28日 -1.82%
- 5400万
- 2023年5月31日 -1.85%
- 5300万
- 2023年8月31日 -3.77%
- 5100万
- 2023年11月30日 -1.96%
- 5000万
- 2024年2月29日 -4%
- 4800万
- 2024年5月31日 -2.08%
- 4700万
- 2024年8月31日 -4.26%
- 4500万
- 2024年11月30日 -2.22%
- 4400万
- 2025年2月28日 -77.27%
- 1000万
- 2025年5月31日 -10%
- 900万
- 2025年8月31日 -11.11%
- 800万
- 2025年11月30日 ±0%
- 800万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1.土地の面積で( )内は賃借面積、[ ]内は賃貸面積であり、ともに外数であります。2026/05/22 11:34
2.建物の面積で( )は賃借面積、[ ]内は賃貸面積であり、ともに外数であります。
3.従業員数には、パートタイマー及びアルバイトは含んでおりません。 - #2 固定資産売却益の注記
- ※2 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/05/22 11:34
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物 2 百万円 - 百万円 土地 2 百万円 313 百万円 - #3 固定資産除却損の注記
- ※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/05/22 11:34
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物附属設備 0 百万円 1 百万円 構築物 - 百万円 0 百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 新店舗1店舗の開設及び店舗改装に伴うもの。2026/05/22 11:34
建物附属設備 187百万円、工具、器具及び備品 2百万円
建設仮勘定の増加のうち、当期完成した主なものは、上記のとおりであります。 - #5 減損損失に関する注記
- 前事業年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)2026/05/22 11:34
当社は、店舗をグルーピングの最小単位としており、本部設備等を共用資産としております。用途 種類 場所 減損損失 店舗 建物、建物附属設備、構築物、工具、器具及び備品、リース資産、長期前払費用 岐阜県他 119百万円 共用資産 車両運搬具、工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア 東京都他 46百万円
当事業年度において、継続的に営業損失を計上している資産グループにつきまして、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、166百万円を減損損失として特別損失に計上しました。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/05/22 11:34
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 20~34年 建物附属設備 5~20年 構築物 10~20年 車両運搬具 4年 工具、器具及び備品 5~10年
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。