有価証券報告書-第33期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
本社及び飲食事業
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
文化事業
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
借地権
存続期間を償却年数とする定額法
自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法