ハンズマン（7636）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年6月30日: 41億1286万
2009年6月30日 +22.78%: 50億4962万
2010年6月30日 -5.7%: 47億6199万
2010年12月31日 +14.08%: 54億3246万
2011年3月31日 -1.67%: 53億4162万
2011年6月30日 -1.36%: 52億6883万
2011年9月30日 -1.2%: 52億536万
2011年12月31日 +0.96%: 52億5529万
2012年3月31日 -1.56%: 51億7308万
2012年6月30日 -1.63%: 50億8894万
2012年9月30日 -1.51%: 50億1234万
2012年12月31日 +29.31%: 64億8159万
2013年3月31日 -1.59%: 63億7844万
2013年6月30日 -0.12%: 63億7094万
2013年9月30日 -0.19%: 63億5900万
2013年12月31日 -1.42%: 62億6900万
2014年3月31日 -1.08%: 62億100万
2014年6月30日 -1.6%: 61億200万
2014年9月30日 -1.38%: 60億1800万
2014年12月31日 -1.35%: 59億3700万
2015年3月31日 -1.55%: 58億4500万
2015年6月30日 -1.45%: 57億6000万
2015年9月30日 -1.27%: 56億8700万
2015年12月31日 -1.44%: 56億500万
2016年3月31日 +7.6%: 60億3100万
2016年6月30日 -1.34%: 59億5000万
2016年9月30日 -1.38%: 58億6800万
2016年12月31日 -0.15%: 58億5900万
2017年3月31日 -1.47%: 57億7300万
2017年6月30日 -0.71%: 57億3200万
2017年9月30日 -1.36%: 56億5400万
2017年12月31日 -1.38%: 55億7600万
2018年3月31日 -1.35%: 55億100万
2018年6月30日 -1.47%: 54億2000万
2018年9月30日 -0.76%: 53億7900万
2018年12月31日 -1.38%: 53億500万
2019年3月31日 -1.41%: 52億3000万
2019年6月30日 -0.86%: 51億8500万
2019年9月30日 -1.35%: 51億1500万
2019年12月31日 -1.43%: 50億4200万
2020年3月31日 -1.39%: 49億7200万
2020年6月30日 -1.17%: 49億1400万
2020年9月30日 -1.28%: 48億5100万
2020年12月31日 -1.05%: 48億
2021年3月31日 +0.27%: 48億1300万
2021年6月30日 -0.1%: 48億800万
2021年9月30日 -0.87%: 47億6600万
2021年12月31日 -0.48%: 47億4300万
2022年3月31日 -1.37%: 46億7800万
2022年6月30日 +2.95%: 48億1600万
2022年9月30日 -1.43%: 47億4700万
2022年12月31日 -1.56%: 46億7300万
2023年3月31日 -1.56%: 46億
2023年6月30日 -1.35%: 45億3800万
2023年9月30日 +6.19%: 48億1900万
2023年12月31日 +106.29%: 99億4100万
2024年3月31日 -1.04%: 98億3800万
2024年6月30日 -1.21%: 97億1900万
2024年9月30日 -0.86%: 96億3500万
2024年12月31日 -0.87%: 95億5100万
2025年3月31日 -1.32%: 94億2500万
2025年6月30日 -1.24%: 93億800万
2025年9月30日 -1.19%: 91億9700万
2025年12月31日 -0.7%: 91億3300万

有報情報

#1 担保に供している資産の注記

(1) 担保に供している資産

	前事業年度(2024年6月30日)	当事業年度(2025年6月30日)
(有形固定資産)
建物	2,542百万円	2,425百万円
土地	1,641百万円	1,641百万円

(2) 上記に対応する債務

2025/09/29 11:55

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2025/09/29 11:55