有価証券報告書-第41期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
流動資産の「短期貸付金」(当事業年度3,603百万円)は、従来、貸借対照表上、独立掲記をしておりましたが、一覧性を高めるため、当事業年度より、「その他」に含めて表示しております。
無形固定資産の「ソフトウエア仮勘定」(当事業年度5,495百万円)は、従来、貸借対照表上、独立掲記をしておりましたが、一覧性を高めるため、当事業年度より、「ソフトウエア」に含めて表示しております。
流動負債の「加盟店買掛金」(当事業年度94,891百万円)は、従来、貸借対照表上、独立掲記しておりましたが、一覧性を高めるため、当事業年度より、「買掛金」に含めて表示しております。
流動負債の「加盟店借勘定」(当事業年度1,633百万円)は、従来、貸借対照表上、独立掲記しておりましたが、一覧性を高めるため、当事業年度より、「その他」に含めて表示しております。
固定負債の「長期預り保証金」(当事業年度27,339百万円)は、従来、貸借対照表上、独立掲記しておりましたが、重要性が低下したため、当事業年度より、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書関係)
営業外収益の「受取利息」(前事業年度802百万円)、「受取配当金」(前事業年度300百万円)は、従来、損益計算書上、「受取利息及び配当金」に含めて表示しておりましたが、明瞭性を高めるため、当事業年度より、「受取利息」(当事業年度879百万円)、「受取配当金」(当事業年度327百万円)として表示しております。
営業外収益の「受取補償金」(前事業年度351百万円)は、従来、損益計算書上、「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、「受取補償金」(当事業年度645百万円)として表示しております。
営業外収益の「店舗什器関連収入」(前事業年度118百万円)は、従来、損益計算書上、「その他」に含めて表示しておりましたが、重要性が増したため、当事業年度より、「店舗什器関連収入」(当事業年度318百万円)として表示しております。
営業外収益の「違約金収入」(当事業年度206百万円)は、従来、損益計算書上、独立掲記しておりましたが、重要性が低下したため、当事業年度より、「その他」に含めて表示しております。
特別損失の「関係会社出資金評価損」(当事業年度773百万円)は、従来、損益計算書上、独立掲記しておりましたが、重要性が低下したため、当事業年度より、「その他」に含めて表示しております。