大戸屋 HD(2705)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1939万
- 2009年3月31日 -0.67%
- 1926万
- 2010年3月31日 -2.56%
- 1877万
- 2011年3月31日 +128.21%
- 4283万
- 2012年3月31日 +5.76%
- 4530万
- 2013年3月31日 -2.51%
- 4416万
- 2014年3月31日 +29.23%
- 5707万
- 2015年3月31日 -2.68%
- 5554万
- 2016年3月31日 -3.29%
- 5371万
- 2017年3月31日 +9.77%
- 5896万
- 2018年3月31日 +2.58%
- 6049万
- 2019年3月31日 +9.19%
- 6605万
- 2020年3月31日 +5.34%
- 6958万
- 2021年3月31日 +8.07%
- 7519万
- 2022年3月31日 -9.56%
- 6800万
- 2023年3月31日 +10.29%
- 7500万
- 2024年3月31日 +6.67%
- 8000万
- 2025年3月31日 +27.5%
- 1億200万
- 2026年3月31日 -37.25%
- 6400万
個別
- 2008年3月31日
- 1939万
- 2009年3月31日 -0.85%
- 1922万
- 2010年3月31日 -2.38%
- 1877万
- 2011年3月31日 +128.21%
- 4283万
- 2012年3月31日 -97.12%
- 123万
- 2013年3月31日 -11.26%
- 109万
- 2014年3月31日 +27.74%
- 140万
- 2015年3月31日 +40.57%
- 196万
- 2016年3月31日 +20.58%
- 237万
- 2017年3月31日 +26.34%
- 299万
- 2018年3月31日 +34.96%
- 404万
- 2019年3月31日 -23.73%
- 308万
- 2020年3月31日 +18.28%
- 365万
- 2021年3月31日 +0.77%
- 367万
- 2022年3月31日 -18.43%
- 300万
- 2023年3月31日 ±0%
- 300万
- 2024年3月31日 +166.67%
- 800万
- 2025年3月31日 +25%
- 1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要なもの2025/06/20 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給与及び手当 6,681百万円 7,375百万円 賞与引当金繰入額 76百万円 102百万円 退職給付費用 40百万円 52百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~34年2025/06/20 15:30 - #3 引当金明細表(連結)
- 2025/06/20 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 32 109 - 142 賞与引当金 8 10 8 10 販売促進引当金 54 86 87 52 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2025/06/20 15:30
前事業年度において独立掲記しておりました、「未払事業税」、「海外源泉税」、「賞与引当金」、「未払社会保険料」、「資産除去債務」、「確定拠出年金移行に伴う未払金」及び「販売促進引当金」は、重要性が乏しくなったため、当事業年度から「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の繰延税金資産に表示していた「未払事業税」1百万円、「海外源泉税」3百万円、「賞与引当金」2百万円、「未払社会保険料」0百万円、「資産除去債務」3百万円、「確定拠出年金移行に伴う未払金」11百万円及び「販売促進引当金」16百万円は、「その他」59百万円として組み替えております。 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/20 15:30
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 25百万円 34百万円 資産除去債務 277百万円 295百万円
前連結会計年度において独立掲記しておりました、「未払事業税」、「未払社会保険料」、「未払事業所税」、「未払賃借料」、「販売促進引当金」及び「連結会社間内部利益消去」は、重要性が乏しくなったため、当連結会計年度から「その他」に含めて表示しております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切り下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物 8年~34年2025/06/20 15:30