有価証券報告書-第53期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産除く)
イ. 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法によっております。
ロ. 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
ハ. 平成28年4月1日以降に取得した建物付属設備及び構築物
定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2年～17年
機械及び装置	5年～10年
工具器具備品	2年～20年

② 無形固定資産(リース資産除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。