有価証券報告書-第52期(平成26年9月1日-平成27年8月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
平成19年4月1日以降に取得した有形固定資産については、定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
平成19年3月31日以前に取得した有形固定資産については、旧定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については旧定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2年～17年
機械及び装置	5年～10年
工具、器具及び備品	2年～20年

(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
均等償却によっております。
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。