エディオン(2730)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 59億4800万
- 2009年3月31日 -14.49%
- 50億8600万
- 2010年3月31日 +4.6%
- 53億2000万
- 2011年3月31日 +27.54%
- 67億8500万
- 2012年3月31日 -20.5%
- 53億9400万
- 2013年3月31日 -25.31%
- 40億2900万
- 2014年3月31日 +42.07%
- 57億2400万
- 2015年3月31日 -23.71%
- 43億6700万
- 2016年3月31日 +6.64%
- 46億5700万
- 2017年3月31日 -1.74%
- 45億7600万
- 2018年3月31日 +3.85%
- 47億5200万
- 2019年3月31日 +10.48%
- 52億5000万
- 2020年3月31日 +3.87%
- 54億5300万
- 2021年3月31日 +31.05%
- 71億4600万
- 2022年3月31日 -21.82%
- 55億8700万
- 2023年3月31日 -0.61%
- 55億5300万
- 2024年3月31日 +1.84%
- 56億5500万
- 2025年3月31日 +7.99%
- 61億700万
- 2026年3月31日 +4.44%
- 63億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 3億3300万
- 2009年3月31日 -2.7%
- 3億2400万
- 2010年3月31日 -15.74%
- 2億7300万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 58億7700万
- 2012年3月31日 -17.56%
- 48億4500万
- 2013年3月31日 -29.91%
- 33億9600万
- 2014年3月31日 +44.79%
- 49億1700万
- 2015年3月31日 -25.18%
- 36億7900万
- 2016年3月31日 +7.8%
- 39億6600万
- 2017年3月31日 -1.94%
- 38億8900万
- 2018年3月31日 +7.74%
- 41億9000万
- 2019年3月31日 +14.7%
- 48億600万
- 2020年3月31日 +1.62%
- 48億8400万
- 2021年3月31日 +32.13%
- 64億5300万
- 2022年3月31日 -22.66%
- 49億9100万
- 2023年3月31日 -0.76%
- 49億5300万
- 2024年3月31日 +1.09%
- 50億700万
- 2025年3月31日 +7.11%
- 53億6300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/26 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 給料手当及び賞与 57,897 59,733 賞与引当金繰入額 5,570 5,991 退職給付費用 2,895 2,972 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法を採用しております。2025/06/26 15:30 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2025/06/26 15:30
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 547 363 448 462 賞与引当金 5,007 5,363 5,007 5,363 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 貸倒引当金 199 178 賞与引当金 1,532 1,641 未払法定福利費 236 261
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 15:30
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 貸倒引当金 290 269 賞与引当金 1,754 1,896 未払法定福利費 273 302
前連結会計年度(2024年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法によって算定)を採用しております。
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/26 15:30