2730 エディオン

2730
2026/06/05
時価
2762億円
PER 予
16.61倍
2010年以降
赤字-25.55倍
(2010-2026年)
PBR
1.11倍
2010年以降
0.2-1.03倍
(2010-2026年)
配当 予
2.03%
ROE 予
6.7%
ROA 予
3.62%
資料
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エディオン(2730)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
59億4800万
2009年3月31日 -14.49%
50億8600万
2010年3月31日 +4.6%
53億2000万
2011年3月31日 +27.54%
67億8500万
2012年3月31日 -20.5%
53億9400万
2013年3月31日 -25.31%
40億2900万
2014年3月31日 +42.07%
57億2400万
2015年3月31日 -23.71%
43億6700万
2016年3月31日 +6.64%
46億5700万
2017年3月31日 -1.74%
45億7600万
2018年3月31日 +3.85%
47億5200万
2019年3月31日 +10.48%
52億5000万
2020年3月31日 +3.87%
54億5300万
2021年3月31日 +31.05%
71億4600万
2022年3月31日 -21.82%
55億8700万
2023年3月31日 -0.61%
55億5300万
2024年3月31日 +1.84%
56億5500万
2025年3月31日 +7.99%
61億700万
2026年3月31日 +4.44%
63億7800万

個別

2008年3月31日
3億3300万
2009年3月31日 -2.7%
3億2400万
2010年3月31日 -15.74%
2億7300万
2011年3月31日 +999.99%
58億7700万
2012年3月31日 -17.56%
48億4500万
2013年3月31日 -29.91%
33億9600万
2014年3月31日 +44.79%
49億1700万
2015年3月31日 -25.18%
36億7900万
2016年3月31日 +7.8%
39億6600万
2017年3月31日 -1.94%
38億8900万
2018年3月31日 +7.74%
41億9000万
2019年3月31日 +14.7%
48億600万
2020年3月31日 +1.62%
48億8400万
2021年3月31日 +32.13%
64億5300万
2022年3月31日 -22.66%
49億9100万
2023年3月31日 -0.76%
49億5300万
2024年3月31日 +1.09%
50億700万
2025年3月31日 +7.11%
53億6300万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
給料手当及び賞与57,89759,733
賞与引当金繰入額5,5705,991
退職給付費用2,8952,972
2025/06/26 15:30
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引
時価法を採用しております。2025/06/26 15:30
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
貸倒引当金547363448462
賞与引当金5,0075,3635,0075,363
2025/06/26 15:30
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年3月31日)当事業年度(2025年3月31日)
貸倒引当金199178
賞与引当金1,5321,641
未払法定福利費236261
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/06/26 15:30
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
貸倒引当金290269
賞与引当金1,7541,896
未払法定福利費273302
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年3月31日)
2025/06/26 15:30
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法によって算定)を採用しております。
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/06/26 15:30

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