- 2730
- 2026/09/11
- 時価
- 2754億円
- PER 予
- 16.56倍
- 2010年以降
- 赤字-25.55倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.08倍
- 2010年以降
- 0.2-1.03倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.03%
- ROE 予
- 6.55%
- ROA 予
- 3.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エディオン(2730)の短期借入金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 557億6000万
- 2009年3月31日 -7.42%
- 516億2100万
- 2010年3月31日 -23.68%
- 393億9500万
- 2010年12月31日 -61.24%
- 152億7100万
- 2011年3月31日 +38.9%
- 212億1200万
- 2011年6月30日 +37.58%
- 291億8300万
- 2011年9月30日 -56.69%
- 126億3800万
- 2011年12月31日 +58.25%
- 200億
- 2012年3月31日 +15%
- 230億
- 2012年6月30日 +60.87%
- 370億
- 2012年9月30日 -51.35%
- 180億
- 2012年12月31日 +33.33%
- 240億
- 2013年3月31日 +50%
- 360億
- 2013年6月30日 ±0%
- 360億
- 2013年9月30日 -58.33%
- 150億
- 2013年12月31日 +6.67%
- 160億
- 2014年3月31日 -75%
- 40億
- 2014年6月30日 +150%
- 100億
- 2014年9月30日 +130%
- 230億
- 2014年12月31日 -47.83%
- 120億
- 2015年3月31日 +125%
- 270億
- 2015年6月30日 -85.19%
- 40億
- 2016年9月30日 +25%
- 50億
- 2017年6月30日 +80%
- 90億
- 2017年9月30日 +22.78%
- 110億5000万
- 2017年12月31日 +54.3%
- 170億5000万
- 2018年3月31日 -75.89%
- 41億1000万
- 2018年6月30日 +256.2%
- 146億4000万
- 2018年9月30日 -72.27%
- 40億6000万
- 2018年12月31日 ±0%
- 40億6000万
- 2019年3月31日 -74.38%
- 10億4000万
- 2019年6月30日 +867.31%
- 100億6000万
- 2019年9月30日 -99.6%
- 4000万
- 2019年12月31日 +999.99%
- 10億
- 2020年3月31日 -93%
- 7000万
- 2020年6月30日 +14.29%
- 8000万
- 2020年9月30日 -12.5%
- 7000万
- 2020年12月31日 -57.14%
- 3000万
- 2021年3月31日 +523.33%
- 1億8700万
- 2021年6月30日 -37.43%
- 1億1700万
- 2021年9月30日 -38.46%
- 7200万
- 2021年12月31日 ±0%
- 7200万
- 2022年3月31日 +122.22%
- 1億6000万
- 2022年6月30日 ±0%
- 1億6000万
- 2022年9月30日 -26.88%
- 1億1700万
- 2022年12月31日 -19.66%
- 9400万
- 2023年3月31日 -36.17%
- 6000万
- 2023年6月30日 +999.99%
- 61億
- 2023年9月30日 -95.39%
- 2億8100万
- 2023年12月31日 +999.99%
- 490億9100万
- 2024年3月31日 -21.39%
- 385億9100万
- 2024年6月30日 +13.89%
- 439億5100万
- 2024年9月30日 -53.37%
- 204億9300万
- 2024年12月31日 +41.33%
- 289億6300万
- 2025年3月31日 +7.91%
- 312億5500万
- 2025年6月30日 +30.28%
- 407億1900万
- 2025年9月30日 -37.98%
- 252億5400万
- 2025年12月31日 +1.31%
- 255億8400万
- 2026年3月31日 -48.41%
- 131億9900万
- 2026年6月30日 -73.76%
- 34億6400万
個別
- 2008年3月31日
- 530億
- 2009年3月31日 -2.66%
- 515億8900万
- 2010年3月31日 -20.34%
- 410億9600万
- 2011年3月31日 -37.54%
- 256億6900万
- 2012年3月31日 +10.6%
- 283億8900万
- 2013年3月31日 +31.41%
- 373億600万
- 2014年3月31日 -70.87%
- 108億6800万
- 2015年3月31日 +195.27%
- 320億9000万
- 2016年3月31日 -78.38%
- 69億3700万
- 2017年3月31日 +15.31%
- 79億9900万
- 2018年3月31日 +24.07%
- 99億2400万
- 2019年3月31日 -31.55%
- 67億9300万
- 2020年3月31日 +23.08%
- 83億6100万
- 2021年3月31日 +22.68%
- 102億5700万
- 2022年3月31日 +1.39%
- 104億
- 2023年3月31日 +6.07%
- 110億3100万
- 2024年3月31日 +358.28%
- 505億5300万
- 2025年3月31日 -9.17%
- 459億1800万
- 2026年3月31日 -58.92%
- 188億6200万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/23 11:30
(注)1.平均利率は、期末日現在の加重平均により算出しております。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 31,255 13,199 0.96 - 1年以内に返済予定の長期借入金 3,470 9,923 0.63 -
2.長期借入金の当期末残高には、建設協力金86百万円(1年以内に返済予定の長期借入金26百万円、長期借入金59百万円)が含まれております。 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりであります。2026/06/23 11:30
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 支払手形及び買掛金 49百万円 39百万円 短期借入金 27 - 1年内返済予定の長期借入金 26 26 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 総資産は、前連結会計年度末と比較し12億80百万円減少し、4,335億50百万円となりました。これは売掛金が7億64百万円、主に未収入金の増加により流動資産の「その他」が10億85百万円それぞれ増加したものの、在庫の圧縮に努めた結果商品及び製品が39億64百万円減少したこと等により流動資産が20億10百万円減少し、また、除売却や減損損失、減価償却などで有形固定資産が25億43百万円、無形固定資産が7億69百万円それぞれ減少した一方、投資有価証券が11億72百万円、主にCVCファンド「Brand New Retail Initiative Fund」への出資等により投資その他の資産の「その他」が20億42百万円それぞれ増加したこと等により固定資産が7億30百万円増加したためであります。2026/06/23 11:30
負債は、前連結会計年度末と比較し132億91百万円減少し、1,985億93百万円となりました。これは1年内返済予定の長期借入金が64億53百万円増加した一方、支払手形及び買掛金が22億61百万円、短期借入金が180億55百万円、1年内償還予定の新株予約権付社債が25億10百万円、未払法人税等が14億50百万円それぞれ減少したこと等により流動負債が156億85百万円減少し、また、リース債務が8億7百万円、退職給付に係る負債が3億55百万円それぞれ減少した一方、長期借入金が35億42百万円増加したこと等により固定負債が23億93百万円増加したためであります。
純資産は、前連結会計年度末と比較し120億11百万円増加し、2,349億57百万円となりました。これは主に、剰余金の配当により49億47百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益により154億53百万円増加したためであります。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのすべてが1年内の支払期日であります。2026/06/23 11:30
借入金のうち、短期借入金は主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金は主に設備投資に係る資金調達であります。変動金利の借入金は金利の変動リスクに晒されておりますが、このうち変動リスクが高いと判断した借入金については、支払金利の変動リスクを回避し支払利息の固定化を図るために、個別契約ごとにデリバティブ取引(金利スワップ取引)をヘッジ手段として利用いたします。ヘッジ有効性の評価方法については、金利スワップの特例処理の要件を満たす場合には、その判定をもって有効性の評価を省略いたします。
デリバティブ取引の執行・管理については、取引権限を定めた社内規程に従っており、また、デリバティブの利用にあたっては、信用リスクを軽減するために、格付けの高い金融機関とのみ取引を行います。