サーラコーポレーション(2734)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2019年11月30日
- 500万
- 2020年11月30日 -20%
- 400万
- 2021年11月30日 -25%
- 300万
- 2022年11月30日 -66.67%
- 100万
- 2023年11月30日 -100%
- 0
- 2024年11月30日
- 0
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主にエネルギー&ソリューションズ事業における運送事業用車輌(機械装置及び運搬具)及び2026/02/16 10:09
カーライフサポート事業における輸入車販売店舗(建物及び構築物)であります。
(イ)無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2026/02/16 10:09
1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)、輸送導管(磐浜ライン)の導管、複合型商業施設(ココラフロント)の建物附属設備、並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。その他の有形固定資産については主として定率法を採用しております。なお、取得価額が100千円以上200千円未満の資産については、主として3年間で均等償却する方法を採用しております。
主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 固定資産売却益の内訳2026/02/16 10:09
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 建物及び構築物 23百万円 6百万円 機械装置及び運搬具 22 28 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- (1)固定資産売却損2026/02/16 10:09
(2)固定資産除却損前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 建物及び構築物 2百万円 2百万円 機械装置及び運搬具 0 9
前連結会計年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日) 当連結会計年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日) 建物及び構築物 87百万円 110百万円 機械装置及び運搬具 3 51 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/02/16 10:09
上記のうち( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しております。前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 建物及び構築物 136 ( 136)百万円 171 ( 127)百万円 機械装置及び運搬具 521 ( 521) 426 ( 426) - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※4 国庫補助金等により取得した資産につき、取得価額から控除されている圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/02/16 10:09
前連結会計年度(2024年11月30日) 当連結会計年度(2025年11月30日) 建物及び構築物 4,637百万円 4,813百万円 機械装置及び運搬具 116 126 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日)2026/02/16 10:09
当社グループは、事業用資産については、部門別損益管理区分に基づき、各営業所及び事業所単位を最小単位としております。また、賃貸資産、遊休資産については、各物件を最小単位とし、それぞれグルーピングを行っております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) ① 事業用資産 静岡県浜松市他 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 6 ② 事業用資産 愛知県豊橋市 建物及び構築物 105 ③ 事業用資産 静岡県浜松市 建物及び構築物、土地 22 ④ 事業用資産 北海道札幌市 建物及び構築物、有形固定資産その他 28 ⑤ 事業用資産 愛知県豊橋市 建物及び構築物、有形固定資産その他 4 合計 168
① 「エネルギー&ソリューションズ事業」において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失(6百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物及び構築物が2百万円、機械装置及び運搬具が3百万円、有形固定資産その他が0百万円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は、売却見込額に基づく正味売却価額により測定しております。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/02/16 10:09
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)、及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備・構築物は定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産