ヴィレッジヴァンガードコーポレーション(2769)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 8億6790万
- 2009年5月31日 +47.86%
- 12億8329万
- 2010年5月31日 -5%
- 12億1914万
- 2011年5月31日 +19.62%
- 14億5832万
- 2012年5月31日 -3.08%
- 14億1348万
- 2013年5月31日 -2.21%
- 13億8221万
- 2014年5月31日 +3.39%
- 14億2900万
- 2015年5月31日 +45.49%
- 20億7900万
- 2016年5月31日 -5.29%
- 19億6900万
- 2017年5月31日 -7.67%
- 18億1800万
- 2018年5月31日 -18.76%
- 14億7700万
- 2019年5月31日 -5.48%
- 13億9600万
- 2020年5月31日 +1.65%
- 14億1900万
- 2021年5月31日 -4.37%
- 13億5700万
- 2022年5月31日 -15.48%
- 11億4700万
- 2023年5月31日 -5.67%
- 10億8200万
- 2024年5月31日 -2.68%
- 10億5300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.従業員数は、(外書)には臨時雇用者数を記載しております。2025/08/29 15:35
2.店舗運営に関わる土地及び建物を賃借しております。年間賃借料は1,905百万円であります。
(2)国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2025/08/29 15:35
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/08/29 15:35
前連結会計年度(自 2023年6月1日至 2024年5月31日) 当連結会計年度(自 2024年6月1日至 2025年5月31日) 建物及び構築物 11百万円 19百万円 その他 14百万円 16百万円 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。2025/08/29 15:35
2.当期減少額のうち、( )内は内書で減損損失の計上額であります。建物 新規店舗開設等による内装設備等の増加 88百万円 新規店舗開設等による資産除去債務の増加 215百万円 工具、器具及び備品 事務所移転による備品の増加 1百万円 ソフトウエア システムの改修による増加 31百万円
主な減損損失の内訳は、さっぽろ東急ほか170店舗です。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- ① 当社グループは以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。2025/08/29 15:35
② 減損損失の認識に至った経緯場所 用途 種類 減損損失 神奈川県横浜市 他(33店舗) 店舗設備その他 建物及び構築物 126百万円 工具、器具及び備品 4百万円 長期前払費用 3百万円
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗及び退店が決定した店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を認識しております。 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べて24.4%減少し、15,261百万円となりました。これは、現金及び預金が220百万円、商品が4,554百万円減少したことなどによるものです。2025/08/29 15:35
固定資産は、前連結会計年度末に比べて21.4%減少し、2,137百万円となりました。これは、建物及び構築物(純額)が453百万円、ソフトウエアが68百万円、差入保証金が35百万円減少したことなどによるものです。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて24.1%減少し、17,399百万円となりました。 - #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1)当該資産除去債務の概要2025/08/29 15:35
営業に使用している店舗等の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2025/08/29 15:35
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。