売上総利益又は売上総損失（△） - 生活用品
個別
- 2013年6月30日
- 44億3800万
- 2014年6月30日 -1.76%
- 43億6000万
- 2015年6月30日 +1.26%
- 44億1500万
- 2016年6月30日 +4.55%
- 46億1600万
- 2017年6月30日 -4.92%
- 43億8900万
- 2018年6月30日 -6.24%
- 41億1500万
- 2019年6月30日 -1.7%
- 40億4500万
- 2020年6月30日 +23.71%
- 50億400万
- 2021年6月30日 -21.62%
- 39億2200万
- 2022年6月30日 -5.86%
- 36億9200万
- 2023年6月30日 -7.72%
- 34億700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期財務諸表（連結）
- (注)1.「その他」は報告セグメントに含まれない商品区分セグメントであり、内容につきましては、「カー用品、乗り物、ペット用品、灯油他」であります。2023/08/10 10:12
2. セグメント利益は、四半期損益計算書の売上総利益と一致しております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 セグメント表の脚注
- その他」は報告セグメントに含まれない商品区分セグメントであり、内容につきましては、「カー用品、乗り物、ペット用品、灯油他」であります。
2. セグメント利益は、四半期損益計算書の売上総利益と一致しております。2023/08/10 10:12 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 小売業界におきましては、業種・業態を越えた競争の中、原材料費や光熱費などの上昇の影響により、依然として厳しい経営環境となっております。2023/08/10 10:12
営業の概況としましては、行動制限の解除による外出機会増加の影響や節約志向の高まりにより、厳しい結果となりました。売上総利益については、各セグメントにおいてPB比率が前期を上回りましたが、原材料価格上昇などの影響により、前期より減少いたしました。販売費及び一般管理費については、電気代高止まり、人件費の上昇などにより、前期より増加いたしました。
また、新規出店については、1店舗の新設を行い、当第1四半期会計期間末における店舗数は34府県にわたり360 店舗となりました。