ハニーズ HD(2792)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2013年5月31日
- 68億3975万
- 2014年5月31日 +9.06%
- 74億5961万
- 2014年11月30日 +22.61%
- 91億4639万
- 2015年5月31日 -18.13%
- 74億8851万
- 2015年11月30日 +15.96%
- 86億8342万
- 2016年5月31日 -18.52%
- 70億7562万
- 2016年11月30日 +15.21%
- 81億5175万
- 2017年5月31日 -4.65%
- 77億7275万
- 2017年11月30日 -5.35%
- 73億5677万
- 2018年5月31日 +2.86%
- 75億6751万
- 2018年11月30日 -5.69%
- 71億3698万
- 2019年5月31日 -8.97%
- 64億9697万
- 2019年11月30日 -3.37%
- 62億7812万
- 2020年5月31日 +23.5%
- 77億5354万
- 2020年11月30日 -18.99%
- 62億8136万
- 2021年5月31日 -1.47%
- 61億8904万
- 2021年11月30日 -0.83%
- 61億3763万
- 2022年5月31日 +7.28%
- 65億8427万
- 2022年11月30日 +4.8%
- 69億26万
- 2023年5月31日 -0.26%
- 68億8265万
- 2023年11月30日 +28.02%
- 88億1101万
- 2024年5月31日 +8.73%
- 95億8046万
- 2024年11月30日 -1.06%
- 94億7930万
- 2025年5月31日 +5.31%
- 99億8244万
- 2025年11月30日 +4.75%
- 104億5647万
個別
- 2008年5月31日
- 55億7453万
- 2013年5月31日 -6.85%
- 51億9284万
- 2014年5月31日 +8.67%
- 56億4284万
- 2015年5月31日 -7.8%
- 52億290万
- 2016年5月31日 -7.49%
- 48億1335万
- 2017年5月31日 +21.22%
- 58億3455万
- 2018年5月31日 +19.31%
- 69億6145万
- 2019年5月31日 -6.5%
- 65億910万
- 2020年5月31日 +19.74%
- 77億9427万
- 2021年5月31日 -20.5%
- 61億9636万
- 2022年5月31日 +7.64%
- 66億6985万
- 2023年5月31日 +3.45%
- 68億9998万
- 2024年5月31日 +37.25%
- 94億6990万
- 2025年5月31日 +5.07%
- 99億5033万
有報情報
- #1 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※ 棚卸資産の内訳2024/01/12 9:38
前連結会計年度(2023年5月31日) 当第2四半期連結会計期間(2023年11月30日) 商品 6,882,657 千円 8,811,019 千円 仕掛品 154 15 - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2024/01/12 9:38
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年11月30日) 提出日現在発行数(株)(2024年1月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 27,900,000 27,900,000 東京証券取引所(プライム市場) 単元株式数は100株であります。 計 27,900,000 27,900,000 ― ― - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間における我が国経済は、社会経済活動が正常化へと進展し、一部足踏みが見られたものの景気は緩やかな回復基調が続きました。また、雇用・所得環境の改善もあり個人消費は持ち直しているものの、資源価格の高止まりや円安影響等により、食料品を中心とする物価上昇が家計の節約志向を高めるなど、下押し要因となりました。婦人服専門店業界においては、原材料高や円安傾向の継続等による仕入コストの上昇で、引き続き厳しい経営環境が続きました。2024/01/12 9:38
このような状況のなか、当社グループは高いアセアン生産比率を維持し、「高感度・高品質・リーズナブルプライス」をキーコンセプトとして掲げ、お客様視点による「高品質な商品、丁寧な接客、居心地の良い店舗」の実現に努めました。また、お客様のニーズに対応した商品企画、自社ECサイトのパフォーマンス改善やユーザビリティ向上を継続したほか、SNS等を活用した集客・販促活動を積極的に展開しました。
- #4 金融商品関係、四半期連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2024/01/12 9:38
デリバティブ取引が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。