建物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月20日
- 19億4439万
- 2010年2月20日 +11.53%
- 21億6858万
- 2010年11月20日 +42.99%
- 31億90万
- 2011年2月20日 +2.18%
- 31億6850万
- 2011年5月20日 +5.99%
- 33億5816万
- 2011年8月20日 +6.13%
- 35億6418万
- 2011年11月20日 +5.56%
- 37億6246万
- 2012年2月20日 +26.67%
- 47億6593万
- 2012年5月20日 +5.17%
- 50億1212万
- 2012年8月20日 +2.52%
- 51億3838万
- 2012年11月20日 +2.2%
- 52億5125万
- 2013年2月20日 +5.57%
- 55億4381万
- 2013年5月20日 +2.22%
- 56億6709万
- 2013年8月20日 +2.94%
- 58億3382万
- 2013年11月20日 +2.5%
- 59億7954万
- 2014年2月20日 +5.41%
- 63億298万
- 2014年5月20日 +1.15%
- 63億7570万
- 2014年8月20日 +3.88%
- 66億2314万
- 2014年11月20日 +18.06%
- 78億1960万
- 2015年2月20日 +6.2%
- 83億453万
- 2015年5月20日 +4.47%
- 86億7552万
- 2015年8月20日 +1.23%
- 87億8213万
- 2015年11月20日 +2.26%
- 89億8070万
- 2016年2月20日 +0.67%
- 90億4055万
- 2016年5月20日 -0.42%
- 90億247万
- 2016年8月20日 +0.28%
- 90億2736万
- 2016年11月20日 +1.16%
- 91億3252万
- 2017年2月20日 -0.18%
- 91億1654万
- 2017年5月20日 +2.19%
- 93億1585万
- 2017年8月20日 -1.81%
- 91億4737万
- 2017年11月20日 -1.64%
- 89億9724万
- 2018年2月20日 -2.43%
- 87億7849万
- 2018年5月20日 -0.28%
- 87億5381万
- 2018年8月20日 -1.25%
- 86億4478万
- 2018年11月20日 +0.1%
- 86億5359万
- 2019年2月20日 -2.18%
- 84億6475万
- 2019年5月20日 +0.23%
- 84億8418万
- 2019年8月20日 -1.12%
- 83億8902万
- 2019年11月20日 -1.96%
- 82億2450万
- 2020年2月20日 +0.04%
- 82億2766万
- 2020年5月20日 -2.15%
- 80億5038万
- 2020年8月20日 -1.57%
- 79億2367万
- 2020年11月20日 +1.38%
- 80億3283万
- 2021年2月20日 +1.88%
- 81億8382万
- 2021年5月20日 +1.43%
- 83億100万
- 2021年8月20日 +1.33%
- 84億1120万
- 2021年11月20日 +1.71%
- 85億5482万
- 2022年2月20日 +1.58%
- 86億8984万
- 2022年5月20日 -0.96%
- 86億640万
- 2022年8月20日 +0.64%
- 86億6130万
- 2022年11月20日 +2.07%
- 88億4044万
- 2023年2月20日 -0.34%
- 88億1080万
- 2023年5月20日 -1.64%
- 86億6669万
- 2023年8月20日 +2.75%
- 89億539万
- 2023年11月20日 +4.12%
- 92億7272万
- 2024年2月20日 -0.13%
- 92億6032万
- 2024年5月20日 -1.69%
- 91億341万
- 2024年8月20日 +3.31%
- 94億480万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表（連結）
- 2024/05/13 9:33
- #2 減損損失に関する注記
- 当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/05/13 9:33
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗及び賃貸不動産を基本単位として資産のグルーピングを行なっており、本部等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店等の意思決定を行なった店舗及び取壊しの意思決定を行なった本部オフィスについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(179,172千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。用 途 場 所 種 類 金額(千円) 営業店舗 大阪府他 建物、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用 137,459 共用資産 大阪府 建物、構築物、工具、器具及び備品 41,713 合計 179,172
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、営業店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能価額を零として評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローが見積値から乖離するリスクを割引率に反映させており、主に将来キャッシュ・フローを6.44%で割引いて算定し、本部オフィスについては、回収可能価額を零として評価しております。建物 151,849千円 構築物 11,050千円 工具、器具及び備品 14,620千円 長期前払費用 1,651千円 減損損失 合計 179,172千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (b) 固定資産2024/05/13 9:33
当事業年度末における固定資産の残高は、前事業年度末と比較して541,502千円(2.4%)増加し、23,314,937千円となりました。これは主に、建物の増加449,521千円、ソフトウエア仮勘定の増加333,561千円、繰延税金資産の減少409,926千円等によるものであります。
(c) 流動負債 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産2024/05/13 9:33
建物(建物附属設備は除く)
a)1998年3月31日以前に取得したもの