3333 あさひ

3333
2024/10/04
時価
455億円
PER 予
12.27倍
2010年以降
5.16-28.53倍
(2010-2024年)
PBR
1.14倍
2010年以降
0.75-4.67倍
(2010-2024年)
配当 予
2.88%
ROE 予
9.31%
ROA 予
6.68%
資料
Link
CSV,JSON

建物(純額)

【期間】

個別

2009年2月20日
19億4439万
2010年2月20日 +11.53%
21億6858万
2011年2月20日 +46.11%
31億6850万
2012年2月20日 +50.42%
47億6593万
2013年2月20日 +16.32%
55億4381万
2014年2月20日 +13.69%
63億298万
2015年2月20日 +31.76%
83億453万
2016年2月20日 +8.86%
90億4055万
2017年2月20日 +0.84%
91億1654万
2018年2月20日 -3.71%
87億7849万
2019年2月20日 -3.57%
84億6475万
2020年2月20日 -2.8%
82億2766万
2021年2月20日 -0.53%
81億8382万
2022年2月20日 +6.18%
86億8984万
2023年2月20日 +1.39%
88億1080万
2024年2月20日 +5.1%
92億6032万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
2024/05/13 9:33
#2 減損損失に関する注記
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用 途場 所種 類金額(千円)
営業店舗大阪府他建物、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用137,459
共用資産大阪府建物、構築物、工具、器具及び備品41,713
合計179,172
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗及び賃貸不動産を基本単位として資産のグルーピングを行なっており、本部等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店等の意思決定を行なった店舗及び取壊しの意思決定を行なった本部オフィスについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(179,172千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。
建物151,849千円
構築物11,050千円
工具、器具及び備品14,620千円
長期前払費用1,651千円
減損損失 合計179,172千円
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、営業店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能価額を零として評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローが見積値から乖離するリスクを割引率に反映させており、主に将来キャッシュ・フローを6.44%で割引いて算定し、本部オフィスについては、回収可能価額を零として評価しております。
2024/05/13 9:33
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(b) 固定資産
当事業年度末における固定資産の残高は、前事業年度末と比較して541,502千円(2.4%)増加し、23,314,937千円となりました。これは主に、建物の増加449,521千円、ソフトウエア仮勘定の増加333,561千円、繰延税金資産の減少409,926千円等によるものであります。
(c) 流動負債
2024/05/13 9:33
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産
建物(建物附属設備は除く)
a)1998年3月31日以前に取得したもの
2024/05/13 9:33