- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記
※2 期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。
2015/05/18 10:46- #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 未着商品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(3) 貯蔵品
総平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2015/05/18 10:46 - #3 セグメント情報等、財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報
2015/05/18 10:46- #4 主な資産及び負債の内容（連結）
(2) 【主な資産及び負債の内容】
① 流動資産
2015/05/18 10:46- #5 受取補償金及び商品回収等関連損失に関する注記
前事業年度(自 平成25年2月21日 至 平成26年2月20日)
PB(プライベートブランド)電動アシスト自転車販売一時休止に伴う費用及びたな卸資産の廃棄101,882千円につきましては、特別損失の「商品回収等関連損失」に計上し、それに伴う受取補償金89,024千円につきましては、特別利益の「受取補償金」に計上しております。
なお、商品回収等関連損失の主な内訳は次のとおりであります。
2015/05/18 10:46- #6 固定資産の減価償却の方法
4.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2015/05/18 10:46- #7 固定資産売却損の注記
※9 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。
(1)固定資産売却損
2015/05/18 10:46- #8 固定資産売却益の注記
※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。
2015/05/18 10:46- #9 固定資産除却損の注記
(2)固定資産除却損
2015/05/18 10:46- #10 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2015/05/18 10:46- #11 減損損失に関する注記
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(93,868千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。
2015/05/18 10:46- #12 税効果会計関係、財務諸表（連結）
(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
2015/05/18 10:46- #13 設備の新設、除却等の計画（連結）
- 要な設備の新設
(注) 1 上記の金額には消費税等は含まれておりません。
2 上記の金額には、有形固定資産のほか差入保証金、仲介手数料等を含んで記載しております。
3 当社は自転車小売事業を行う単一セグメントのため、セグメント別の記載を省略しております。2015/05/18 10:46 - #14 資産除去債務関係、財務諸表（連結）
2 貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務
当社は事業用定期借地契約等に係るもの以外の不動産賃貸借契約に基づき、一部の店舗の退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、当該債務に関連する賃借資産の使用期間が明確でなく、将来退去する予定もないことから、資産除去債務を合理的に見積ることが出来ません。そのため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。
2015/05/18 10:46- #15 追加情報、財務諸表（連結）
これらに伴う会計処理については、「従業員等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第30号 平成25年12月25日)が公表後最初に終了する事業年度の期首又は四半期会計期間の期首から適用できることになったことに伴い、第2四半期会計期間より当該会計基準を適用しております。
なお、当事業年度末に役員報酬BIP信託が所有する当社株式を、信託における帳簿価格(付随費用の金額を除く。)により貸借対照表の純資産の部に自己株式として計上しており、計上額は120,054千円、株式数は82,400株であります。
2015/05/18 10:46- #16 金融商品関係、財務諸表（連結）
前事業年度(平成26年2月20日)
| 貸借対照表計上額(千円) | 時価(千円) | 差額(千円) |
| (4)建設協力金 | 1,895,627 | 1,944,647 | 49,019 |
| 資産計 | 4,688,662 | 4,730,840 | 42,177 |
| (1)買掛金 | 2,112,386 | 2,112,386 | ― |
(*) デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しており、合計で正味の債務となる項目については、( )で示しております。
当事業年度(平成27年2月20日)
- #17 １株当たり情報、財務諸表（連結）
2.1株当たり純
資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前事業年度(平成26年2月20日) | 当事業年度(平成27年2月20日) |
| 貸借対照表の純資産の部の合計額(千円) | 18,011,907 | 19,425,384 |
| 普通株式に係る純資産額(千円) | 18,011,907 | 19,425,384 |
| 貸借対照表の純資産の部の合計額と1株当たり純資産額の算定に用いられた普通株式に係る事業年度末の純資産額との差額の主な内訳(千円) | ― | ― |
| 普通株式の発行済株式数(株) | 26,240,800 | 26,240,800 |
3.1株当たり当期純利益額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
