有価証券報告書-第33期(平成29年3月1日-平成30年2月28日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 建物
定額法を採用しております。
② その他の有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成28年4月1日以降に取得した構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～39年
構築物 10～15年
器具備品 3～6年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
また、のれんについては、10年間～16年間で均等償却しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。