- 3349
- 2026/09/29
- 時価
- 4908億円
- PER 予
- 15.84倍
- 2010年以降
- 5.79-35.4倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.71倍
- 2010年以降
- 1.12-6.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.37%
- ROE 予
- 10.82%
- ROA 予
- 5.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
コスモス薬品(3349)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 88億100万
- 2009年5月31日 +30.2%
- 114億5900万
- 2010年5月31日 +13.94%
- 130億5600万
- 2011年5月31日 +32.67%
- 173億2200万
- 2012年5月31日 +36.95%
- 237億2300万
- 2013年5月31日 +35.16%
- 320億6400万
- 2014年5月31日 +40.24%
- 449億6600万
- 2015年5月31日 +36.05%
- 611億7400万
- 2016年5月31日 +29.28%
- 790億8700万
- 2017年5月31日 +19.51%
- 945億1400万
- 2018年5月31日 +13.85%
- 1076億500万
- 2019年5月31日 +12.04%
- 1205億6400万
- 2020年5月31日 +7.31%
- 1293億7700万
- 2021年5月31日 +6.24%
- 1374億5100万
- 2022年5月31日 +14.33%
- 1571億5100万
- 2023年5月31日 +13.4%
- 1782億1000万
- 2024年5月31日 +13.66%
- 2025億5000万
- 2025年5月31日 +10.78%
- 2243億8800万
- 2026年5月31日 +9.85%
- 2464億8800万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法を採用しております。2026/08/26 16:42
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)2026/08/26 16:42
建物附属設備等の除却によるものであります。
当連結会計年度(自 2025年6月1日 至 2026年5月31日) - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1 当期増加額の主な内訳は、次のとおりであります。2026/08/26 16:42
2 当期減少額の主な内訳は、次のとおりであります。建物 当期新規出店105店舗分 33,098百万円 構築物 当期新規出店105店舗分 6,124百万円 機械及び装置 当期新規出店太陽光発電設備63店舗分 1,183百万円 車両運搬具 物流センター 11センター分フォークリフト購入 111百万円 工具、器具及び備品 当期新規出店105店舗分 3,527百万円 既存店分 2,631百万円 土地 来期以降出店店舗分 12,257百万円 リース資産 当期新規出店105店舗分 1,853百万円 既存店分 1,131百万円 建設仮勘定 来期出店予定店舗分 8,253百万円
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動資産は、前連結会計年度末に比べて11.6%増加し、184,911百万円となりました。これは主に、未収入金が7,787百万円、商品が6,681百万円、現金及び預金が4,302百万円増加したこと等によるものであります。2026/08/26 16:42
固定資産は、建物及び構築物、土地等の有形固定資産の取得等により、前連結会計年度末に比べて14.6%増加し、411,573百万円となりました。
この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて13.7%増加し、596,485百万円となりました。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/08/26 16:42
ドラッグストアにおける店舗の土地・建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #6 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (重要な後発事象)2026/08/26 16:42
2026年6月1日以降に発生した「令和8年(2026年)熊本地震」により、当社グループは、店舗等の一部損傷及び商品の破損等の被害を受けました。被害を受けた資産の主なものは、建物及び構築物等の有形固定資産、並びに商品等の棚卸資産等であり、被害額については現在調査中であります。
なお、当該震災による被害が翌連結会計年度の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に及ぼす影響については、現時点では合理的に算定することが困難でありますが、固定資産除却に伴う損失、復旧等に係る原状回復費及び商品の廃棄損等の発生が見込まれます。