バッファロー(3352)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 4億3324万
- 2009年3月31日 -7.18%
- 4億214万
- 2010年3月31日 -1.11%
- 3億9770万
- 2011年3月31日 +2.73%
- 4億855万
- 2012年3月31日 -10.53%
- 3億6552万
- 2013年3月31日 +70.99%
- 6億2501万
- 2014年3月31日 -3.18%
- 6億517万
- 2015年3月31日 -4.51%
- 5億7788万
- 2016年3月31日 +26.32%
- 7億2996万
- 2017年3月31日 +14.1%
- 8億3286万
- 2018年3月31日 -4.37%
- 7億9647万
- 2019年3月31日 +0.89%
- 8億355万
- 2020年3月31日 -2.54%
- 7億8315万
- 2021年3月31日 -2.01%
- 7億6742万
- 2022年3月31日 -5.23%
- 7億2729万
- 2023年3月31日 -5.31%
- 6億8870万
- 2024年3月31日 +0%
- 6億8871万
- 2025年3月31日 +1.26%
- 6億9738万
- 2026年3月31日 +4.93%
- 7億3177万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2026/06/18 14:45
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※3 保険金の受入れにより有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。2026/06/18 14:45
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 -千円 5,065千円 その他 - 7,080 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/18 14:45
建物 オートバックス岩槻加倉店 29,557千円
建物 スーパーオートバックスTODA 19,913 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末における有利子負債の状況は、1年内返済予定の長期借入金185,652千円および長期借入金562,444千円となっております。また、リース債務の残高は72,456千円(1年内返済予定分を含む)、流動負債のその他に含まれる未払金のうち長期未払金の1年内返済予定分は24,434千円、固定負債のその他に含まれる長期未払金の残高は60,000千円であり、返済期限の分散および金利水準を踏まえた適切な負債管理を継続しております。2026/06/18 14:45
運転資金の主な使途は、店舗運営に係る商品仕入、人件費および各種販売管理費の支払であり、季節要因や需要動向を踏まえた資金繰り管理を実施しております。設備投資資金については、新規出店に伴う店舗建物・設備、差入保証金および建築協力金等が中心となります。当連結会計年度においては、オートバックス事業の一部店舗における店内改装や設備更新(店内装備・ピット設備の刷新)に加え、飲食事業における新規出店を推進し、設備投資総額は544,816千円となりました。
当社グループは、持続的成長と財務健全性の両立を基本方針とし、営業キャッシュ・フローを基軸としつつ、投資機会や金利動向、資本コストを総合的に勘案した資金調達を行ってまいります。また、手元流動性の確保にあたっては、必要運転資金および短期的な資金需要を十分にカバーできる水準を維持することを重視しております。なお、当連結会計年度末における現金及び預金残高は3,829,991千円であり、現時点において短期的な資金繰りに懸念はなく、十分な流動性を確保しているものと認識しております。さらに、将来的な事業環境の変化や不確実性にも備え、資金調達余力の確保および財務柔軟性の維持に努めております。 - #5 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法2026/06/18 14:45
使用見込期間を建物の耐用年数に応じて15年~34年と見積り、割引率は0.9100%~2.2736%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ 当該資産除去債務の総額の増減 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/18 14:45
定額法を採用しております。なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。