バッファロー（3352）の建物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年3月31日: 4億3324万
2009年3月31日 -7.18%: 4億214万
2010年3月31日 -1.11%: 3億9770万
2010年12月31日 +2.87%: 4億910万
2011年3月31日 -0.13%: 4億855万
2011年6月30日 -2.42%: 3億9868万
2011年9月30日 -2.77%: 3億8763万
2011年12月31日 -2.85%: 3億7657万
2012年3月31日 -2.94%: 3億6552万
2012年6月30日 -2.68%: 3億5573万
2012年9月30日 +71.23%: 6億911万
2012年12月31日 -2.42%: 5億9440万
2013年3月31日 +5.15%: 6億2501万
2013年6月30日 +2.01%: 6億3755万
2013年9月30日 -2.26%: 6億2316万
2013年12月31日 -2.19%: 6億953万
2014年3月31日 -0.72%: 6億517万
2014年6月30日 -1.89%: 5億9373万
2014年9月30日 -0.75%: 5億8927万
2014年12月31日 -1.75%: 5億7896万
2015年3月31日 -0.19%: 5億7788万
2015年6月30日 +35.63%: 7億8381万
2015年9月30日 -1.87%: 7億6915万
2015年12月31日 -2.81%: 7億4753万
2016年3月31日 -2.35%: 7億2996万
2016年6月30日 -1.9%: 7億1608万
2016年9月30日 -2.24%: 7億5万
2016年12月31日 +43.67%: 10億577万
2017年3月31日 -17.19%: 8億3286万
2017年6月30日 -1.42%: 8億2101万
2017年9月30日 +0.45%: 8億2468万
2017年12月31日 -1.16%: 8億1510万
2018年3月31日 -2.29%: 7億9647万
2018年6月30日 +4.57%: 8億3283万
2018年9月30日 -1.48%: 8億2048万
2018年12月31日 -1.31%: 8億976万
2019年3月31日 -0.77%: 8億355万
2019年6月30日 -0.5%: 7億9953万
2019年9月30日 -1.47%: 7億8779万
2019年12月31日 +1.08%: 7億9631万
2020年3月31日 -1.65%: 7億8315万
2021年3月31日 -2.01%: 7億6742万
2022年3月31日 -5.23%: 7億2729万
2023年3月31日 -5.31%: 6億8870万
2024年3月31日 +0%: 6億8871万
2025年3月31日 +1.26%: 6億9738万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/19 12:21

#2 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物オートバックス練馬店 15,000千円
建物オートバックス環七板橋店 14,523

2025/06/19 12:21

#3 減損損失に関する注記（連結）

(1)オートバックス事業

場所	用途	種類	減損損失
埼玉県	店舗	建物、構築物等	19,073千円

(2)飲食事業

場所	用途	種類	減損損失
東京都、埼玉県、広島県	店舗	建物及び構築物、その他等	184,182千円

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(203,256千円)として特別損失に計上しました。

2025/06/19 12:21

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

運転資金の使途は、主に店舗における商品仕入・人件費・諸経費の支払資金であります。
設備投資資金の使途は、主に新規出店に伴う店舗建物・設備・保証金・建築協力金であります。当連結会計年度において、オートバックス事業の一部店舗における店内改装、店内装備・ピット設備の取り替えと、飲食事業における新規出店に伴う設備投資を行っており、設備投資総額は589,549千円となっております。当社グループは、今後も持続的な成長に向け、営業活動から得られるキャッシュ・フローを基本としつつ、財務安全性や調達コストを勘案のうえ、資金調達を行ってまいります。なお、当連結会計年度末において自己資金として現金及び預金を3,382,704千円保有しており、この先短期間で手元流動性に支障は生じないものと判断しております。
c. 経営方針・経営戦略、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

2025/06/19 12:21

#5 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

ロ当該資産除去債務の金額の算定方法
使用見込期間を建物の耐用年数に応じて15年～34年と見積り、割引率は0.0520%～2.2736%を使用して資産除去債務の金額を計算しております。
ハ当該資産除去債務の総額の増減

2025/06/19 12:21

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、事業用定期借地契約による借地上の建物については、耐用年数を定期借地期間とし、残存価額を零とした定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/06/19 12:21