建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 3200万
- 2018年3月31日 -12.5%
- 2800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ・有形固定資産2018/06/28 16:11
主としてライフケア事業における施設(建物)及び施設備品(工具、器具及び備品)、及び調剤薬局事業における調剤器具(工具、器具及び備品)等であります。
(2) リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2018/06/28 16:11
(2) 無形固定資産建物 10年~15年 工具、器具及び備品 3年~10年
① 商標権 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/28 16:11
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 59 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 - 百万円 0 百万円 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2018/06/28 16:11
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 2 百万円 55 百万円 機械装置及び運搬具 1 百万円 4 百万円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/28 16:11
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 47 百万円 16 百万円 機械装置及び運搬具 58 百万円 4 百万円 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- (担保に供している資産)2018/06/28 16:11
(対応する債務)前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) リース投資資産 4,037 百万円 3,861 百万円 建物及び構築物 5,364 百万円 5,030 百万円 土地 3,670 百万円 3,461 百万円
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 事業資産については、継続的に営業損失を計上しており、かつ将来キャッシュ・フローの見積りが帳簿価額を下回ったため、また、のれんについては収益性が低下したため、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失を認識いたしました。2018/06/28 16:11
(グルーピングの方法)用途 種類 場所 減損損失の金額(百万円) 事業資産(介護施設) 建物 大阪府東大阪市 361 事業資産(トータルパックプロデュース事業) 機械装置 ミャンマー国ヤンゴン市 7
事業セグメント別を基本とし、調剤店舗、介護施設、賃貸用資産及び将来の使用が見込まれていない遊休資産については個々の物件単位でグルーピングをしております。のれんについては会社単位を資産グループの最小単位としております。 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末における固定資産の残高は、91,949百万円(前連結会計年度末残高は89,093百万円)となり、前連結会計年度末に比べ2,855百万円増加いたしました。2018/06/28 16:11
その主な要因は、建設仮勘定が1,288百万円減少した一方、建物及び構築物が4,675百万円、投資有価証券が1,080百万円増加したこと等によるものであります。
(流動負債) - #9 設備の新設、除却等の計画(連結)
- 要な設備の新設等
(注)1 上記金額には消費税等は含まれておりません。
2 大阪重粒子線センターにつきましては、施設建物は竣工し、平成30年3月より診療を開始しております。重粒子線装置による治療につきましては、平成30年10月の開始を予定しております。既支払額については5,383百万円を本勘定に振替えたうえ、上記の主要な設備の状況に記載しております。
3 上記のほか、連結子会社であるグリーンホスピタルサプライ㈱において、大阪府吹田市にて設備投資を予定しておりますが、現時点では設備の内容、投資予定金額等の具体的内容が未定のため、記載しておりません。なお、当該投資に関する既支払額は土地の取得4,403百万円であり、当該金額は上記の主要な設備の状況には含めておりません。2018/06/28 16:11 - #10 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2018/06/28 16:11
連結子会社の所有する建物等の定期借地権契約に伴う原状回復義務及び連結子会社の所有する建物等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #11 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- a 社用資産2018/06/28 16:11
建物(建物附属設備は除く)
イ 平成10年3月31日以前に取得したもの