ビックカメラ(3048)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年8月31日
- 18億5100万
- 2009年8月31日 +6.48%
- 19億7100万
- 2010年8月31日 -0.71%
- 19億5700万
- 2011年8月31日 +11.34%
- 21億7900万
- 2012年8月31日 +34.1%
- 29億2200万
- 2013年8月31日 -20.88%
- 23億1200万
- 2014年8月31日 +21.71%
- 28億1400万
- 2015年8月31日 +1.49%
- 28億5600万
- 2016年8月31日 -1.26%
- 28億2000万
- 2017年8月31日 +11.63%
- 31億4800万
- 2018年8月31日 +11.94%
- 35億2400万
- 2019年8月31日 -4.14%
- 33億7800万
- 2020年8月31日 -4.06%
- 32億4100万
- 2021年8月31日 +8.82%
- 35億2700万
- 2022年8月31日 +9.64%
- 38億6700万
- 2023年8月31日 +12.7%
- 43億5800万
- 2024年8月31日 +41.21%
- 61億5400万
- 2025年8月31日 +6.22%
- 65億3700万
個別
- 2008年8月31日
- 14億6600万
- 2009年8月31日 +10.5%
- 16億2000万
- 2010年8月31日 +5.62%
- 17億1100万
- 2011年8月31日 +11.22%
- 19億300万
- 2012年8月31日 -7.04%
- 17億6900万
- 2013年8月31日 -3.22%
- 17億1200万
- 2014年8月31日 -5.49%
- 16億1800万
- 2015年8月31日 +6.55%
- 17億2400万
- 2016年8月31日 -3.02%
- 16億7200万
- 2017年8月31日 +9.09%
- 18億2400万
- 2018年8月31日 +9.43%
- 19億9600万
- 2019年8月31日 -6.71%
- 18億6200万
- 2020年8月31日 -14.02%
- 16億100万
- 2021年8月31日 +3.69%
- 16億6000万
- 2022年8月31日 +11.81%
- 18億5600万
- 2023年8月31日 +10.02%
- 20億4200万
- 2024年8月31日 +39.76%
- 28億5400万
- 2025年8月31日 +6.8%
- 30億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3. 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/11/19 13:09
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) 給料及び手当 43,585百万円 47,881百万円 賞与引当金繰入額 6,008百万円 6,385百万円 退職給付費用 2,376百万円 2,360百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引
時価法を採用しております。2025/11/19 13:09 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/11/19 13:09
科目 当期首残高(百万円) 当期増加額(百万円) 当期減少額(百万円) 当期末残高(百万円) 貸倒引当金 5,146 3 6 5,143 賞与引当金 2,854 3,048 2,854 3,048 店舗閉鎖損失引当金 98 - 98 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/19 13:09
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) 貸倒引当金 1,588百万円 1,634百万円 賞与引当金 873百万円 933百万円 その他 4,525百万円 4,160百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/19 13:09
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 流動化取消による影響額 2,163百万円 2,227百万円 賞与引当金 2,038百万円 2,054百万円 繰越欠損金 2,065百万円 1,838百万円
前連結会計年度(2024年8月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
(市場価格のない株式等以外のもの)
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
(市場価格のない株式等)
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2025/11/19 13:09