3048 ビックカメラ

3048
2026/06/05
時価
3303億円
PER 予
16.34倍
2010年以降
4.76-77.26倍
(2010-2025年)
PBR
1.7倍
2010年以降
0.6-2.97倍
(2010-2025年)
配当 予
2.45%
ROE 予
10.39%
ROA 予
3.58%
資料
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ビックカメラ(3048)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年8月31日
18億5100万
2009年8月31日 +6.48%
19億7100万
2010年8月31日 -0.71%
19億5700万
2011年8月31日 +11.34%
21億7900万
2012年8月31日 +34.1%
29億2200万
2013年8月31日 -20.88%
23億1200万
2014年8月31日 +21.71%
28億1400万
2015年8月31日 +1.49%
28億5600万
2016年8月31日 -1.26%
28億2000万
2017年8月31日 +11.63%
31億4800万
2018年8月31日 +11.94%
35億2400万
2019年8月31日 -4.14%
33億7800万
2020年8月31日 -4.06%
32億4100万
2021年8月31日 +8.82%
35億2700万
2022年8月31日 +9.64%
38億6700万
2023年8月31日 +12.7%
43億5800万
2024年8月31日 +41.21%
61億5400万
2025年8月31日 +6.22%
65億3700万

個別

2008年8月31日
14億6600万
2009年8月31日 +10.5%
16億2000万
2010年8月31日 +5.62%
17億1100万
2011年8月31日 +11.22%
19億300万
2012年8月31日 -7.04%
17億6900万
2013年8月31日 -3.22%
17億1200万
2014年8月31日 -5.49%
16億1800万
2015年8月31日 +6.55%
17億2400万
2016年8月31日 -3.02%
16億7200万
2017年8月31日 +9.09%
18億2400万
2018年8月31日 +9.43%
19億9600万
2019年8月31日 -6.71%
18億6200万
2020年8月31日 -14.02%
16億100万
2021年8月31日 +3.69%
16億6000万
2022年8月31日 +11.81%
18億5600万
2023年8月31日 +10.02%
20億4200万
2024年8月31日 +39.76%
28億5400万
2025年8月31日 +6.8%
30億4800万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3. 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日)当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日)
給料及び手当43,585百万円47,881百万円
賞与引当金繰入額6,008百万円6,385百万円
退職給付費用2,376百万円2,360百万円
2025/11/19 13:09
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引
時価法を採用しております。2025/11/19 13:09
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
科目当期首残高(百万円)当期増加額(百万円)当期減少額(百万円)当期末残高(百万円)
貸倒引当金5,146365,143
賞与引当金2,8543,0482,8543,048
店舗閉鎖損失引当金98-98-
2025/11/19 13:09
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年8月31日)当事業年度(2025年8月31日)
貸倒引当金1,588百万円1,634百万円
賞与引当金873百万円933百万円
その他4,525百万円4,160百万円
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/11/19 13:09
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年8月31日)当連結会計年度(2025年8月31日)
流動化取消による影響額2,163百万円2,227百万円
賞与引当金2,038百万円2,054百万円
繰越欠損金2,065百万円1,838百万円
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
前連結会計年度(2024年8月31日)
2025/11/19 13:09
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
(市場価格のない株式等以外のもの)
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
(市場価格のない株式等)
移動平均法による原価法を採用しております。
(2)デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
(3)棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2025/11/19 13:09

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