ビックカメラ（3048）の小計の推移 - 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 129億700万
- 2009年8月31日 +24.87%
- 161億1700万
- 2009年11月30日 -97.2%
- 4億5200万
- 2010年2月28日 +770.35%
- 39億3400万
- 2010年5月31日 +313.24%
- 162億5700万
- 2010年8月31日 +40.9%
- 229億600万
- 2010年11月30日 -44.94%
- 126億1200万
- 2011年2月28日 -54.1%
- 57億8900万
- 2011年5月31日 +202.54%
- 175億1400万
- 2011年8月31日 +15.35%
- 202億300万
- 2012年2月29日
- -24億5000万
- 2012年8月31日
- 28億2900万
- 2013年2月28日
- -97億3400万
- 2013年8月31日
- 250億7700万
- 2014年2月28日
- -27億3500万
- 2014年8月31日
- 367億2800万
- 2015年2月28日
- -111億2900万
- 2015年8月31日
- 173億1500万
- 2016年2月29日
- -26億2400万
- 2016年8月31日
- 151億2500万
- 2017年2月28日 -85.59%
- 21億8000万
- 2017年8月31日 +999.99%
- 281億1700万
- 2018年2月28日 -98.36%
- 4億6200万
- 2018年8月31日 +999.99%
- 337億3300万
- 2019年2月28日
- -63億4800万
- 2019年8月31日
- 221億1300万
- 2020年2月29日
- -4億
- 2020年8月31日
- 578億2000万
- 2021年2月28日
- -136億7100万
- 2021年8月31日
- 111億5800万
- 2022年2月28日 -16.53%
- 93億1400万
- 2022年8月31日 +234.79%
- 311億8200万
- 2023年2月28日
- -112億5300万
- 2023年8月31日
- 140億2500万
- 2024年2月29日 -58.85%
- 57億7100万
- 2024年8月31日 +705.49%
- 464億8500万
- 2025年2月28日 -99.41%
- 2億7300万
- 2025年8月31日 +999.99%
- 340億8800万
- 2026年2月28日 -67.71%
- 110億800万
有報情報
- #1 有価証券関係、連結財務諸表（連結）
- 前連結会計年度(2024年8月31日)2025/11/19 13:09
(注) 1. 非上場株式(連結貸借対照表計上額 2,163百万円)については、市場価格がないことから、上表の「その他有価証券」には含めておりません。区分 連結決算日における連結貸借対照表計上額(百万円) 取得原価(百万円) 差額(百万円) その他 - - - 小計 19,805 5,162 14,643 連結貸借対照表計上額が取得原価を超えないもの その他 - - - 小計 1,719 1,741 △22 合計 21,525 6,903 14,621
2. 表中の「取得原価」は、減損処理後の帳簿価額であります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/19 13:09
2. 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) その他 4,525百万円 4,160百万円 繰延税金資産小計 24,695百万円 24,216百万円 評価性引当額 △8,018百万円 △8,297百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/19 13:09
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) その他 8,368百万円 5,207百万円 繰延税金資産小計 39,370百万円 37,782百万円 税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 (注) △1,692百万円 △1,767百万円 将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 △8,382百万円 △9,362百万円 評価性引当額小計 △10,074百万円 △11,129百万円 繰延税金資産合計 29,295百万円 26,653百万円
前連結会計年度(2024年8月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
