有価証券報告書-第41期(2022/01/01-2022/12/31)
(表示方法の変更)
(収益認識に関する会計基準等の適用)
「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。なお、2018年3月30日に公表された「収益認識に関する会計基準」等については、2021年12月期の期首から適用しております。
これにより、当事業年度に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報、顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報及び当事業年度及び翌事業年度以降の収益の金額を理解するための情報を「注記事項(収益認識関係)」に記載しております。なお、収益認識会計基準第89-4項に定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る収益認識関係注記については記載しておりません。
(収益認識に関する会計基準等の適用)
「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。なお、2018年3月30日に公表された「収益認識に関する会計基準」等については、2021年12月期の期首から適用しております。
これにより、当事業年度に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報、顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報及び当事業年度及び翌事業年度以降の収益の金額を理解するための情報を「注記事項(収益認識関係)」に記載しております。なお、収益認識会計基準第89-4項に定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る収益認識関係注記については記載しておりません。