有価証券報告書-第8期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)
① 平成10年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成10年4月1日から平成19年3月31日までに取得したもの
旧定額法
③ 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法
建物(建物附属設備は除く)以外
① 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法
② 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法
(但し一部工場の資産については定額法によっております。)
主な耐用年数
建物及び構築物 15年～50年
機械装置及び運搬具 4年～9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
商標権は、10年で償却しております。
ハ 長期前払費用
均等償却。なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ニ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。