トレジャー・ファクトリー（3093）の建物の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2016年5月31日: 7億5119万
2016年8月31日 +16.06%: 8億7181万
2016年11月30日 +8.51%: 9億4604万
2017年2月28日 +0.59%: 9億5165万
2017年5月31日 +0.53%: 9億5669万
2017年8月31日 +4.32%: 9億9800万
2017年11月30日 +3.05%: 10億2847万

個別

2009年2月28日: 2億4863万
2010年2月28日 +38.98%: 3億4554万
2010年11月30日 +12.86%: 3億8999万
2011年2月28日 +4.05%: 4億578万
2011年5月31日 +24.16%: 5億381万
2011年8月31日 +0.39%: 5億575万
2011年11月30日 +0.18%: 5億667万
2012年2月29日 -0.97%: 5億174万
2012年5月31日 +2.63%: 5億1493万
2012年8月31日 +4.5%: 5億3813万
2012年11月30日 +0.77%: 5億4227万
2013年2月28日 -0.05%: 5億4198万
2013年5月31日 +1.33%: 5億4918万
2013年8月31日 +4.74%: 5億7523万
2013年11月30日 +2.2%: 5億8788万
2014年2月28日 -1.33%: 5億8006万
2014年5月31日 -0.16%: 5億7915万
2014年8月31日 +4.63%: 6億594万
2014年11月30日 +6.46%: 6億4506万
2015年2月28日 +1.96%: 6億5769万
2015年5月31日 -0.34%: 6億5544万
2015年8月31日 +3.61%: 6億7914万
2015年11月30日 +3.16%: 7億57万
2016年2月29日 -1.04%: 6億9332万
2017年2月28日 +24.68%: 8億6443万
2018年2月28日 +7.61%: 9億3025万
2019年2月28日 -0.03%: 9億3001万
2020年2月29日 -10.65%: 8億3097万
2021年2月28日 -7.24%: 7億7079万
2022年2月28日 +21.19%: 9億3414万
2023年2月28日 +22.47%: 11億4408万
2024年2月29日 +22.46%: 14億100万
2025年2月28日 +27.84%: 17億9100万

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1 草加店を除く上記の建物・土地は、全て賃貸設備であります。
なお、当連結会計年度における賃借料は4,385百万円であります。

2025/05/28 15:30

#2 会計方針に関する事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びにレンタル資産については定額法を採用しております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/05/28 15:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)	当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物	1百万円	8百万円
構築物	0	0

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

3 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

種類	業態	内容	金額(百万円)
建物	―	資産除去債務計上額	123
	本社	本社	157

2025/05/28 15:30

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
栃木県	店舗	建物及び構築物、その他	41
埼玉県	店舗	建物及び構築物、その他	46
大阪府	店舗	建物及び構築物、その他	20
合計			108

当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生成する最小単位として、店舗を基本単位としてグルーピングをしております。
このうち、共通費負担後の営業損益で営業損失が継続しており、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る4店舗(当社4店舗)について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(108百万円)として計上しております。

2025/05/28 15:30

#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

②財政状態の状況
当連結会計年度末における資産合計は、現金及び預金が396百万円増加、売掛金が216百万円増加、商品が1,023百万円増加、建物及び構築物(純額)が553百万円増加、敷金及び保証金が380百万円増加したこと等により、前連結会計年度末と比較して3,101百万円増加し、20,830百万円となりました。
当連結会計年度末における負債合計は、短期借入金が386百万円増加、1年内返済予定の長期借入金が204百万円増加、未払法人税等が201百万円増加,長期借入金が356百万円減少したこと等により、前連結会計年度末と比較して1,125百万円増加し、10,327百万円となりました。

2025/05/28 15:30

#7 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ当該資産除去債務の概要
店舗等の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ当該資産除去債務の金額の算定方法

2025/05/28 15:30

#8 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。また、レンタル資産については定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/05/28 15:30