有価証券報告書-第46期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物については定額法を、その他については主として定率法を採用しております。
主な耐用年数

建物及び構築物	10年～31年
機械装置及び運搬具	5年～10年
工具、器具及び備品	3年～15年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。