- 8369
- 2023/09/27
- 時価
- 6448億円
- PER 予
- 23.03倍
- 2010年以降
- 10.06-33.49倍
(2010-2023年) - PBR
- 0.62倍
- 2010年以降
- 0.2-0.91倍
(2010-2023年) - 配当 予
- 1.88%
- ROE 予
- 2.68%
- ROA 予
- 0.24%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
京都銀行(8369)の資産の推移 - 四半期
連結
- 2009年3月31日
- 6兆6845億
- 2010年3月31日 +6.44%
- 7兆1152億
- 2010年12月31日 -0.44%
- 7兆840億
- 2011年3月31日 +2.85%
- 7兆2858億
- 2011年6月30日 -1.88%
- 7兆1490億
- 2011年12月31日 -0.33%
- 7兆1254億
- 2012年3月31日 +3.28%
- 7兆3593億
- 2012年6月30日 -1.83%
- 7兆2249億
- 2012年12月31日 +1.68%
- 7兆3466億
- 2013年3月31日 +3.81%
- 7兆6268億
- 2013年6月30日 -2.04%
- 7兆4712億
- 2013年9月30日 +3.23%
- 7兆7123億
- 2013年12月31日 +0.35%
- 7兆7393億
- 2014年3月31日 +2%
- 7兆8938億
- 2014年6月30日 -0.48%
- 7兆8557億
- 2014年9月30日 +1.34%
- 7兆9609億
- 2014年12月31日 -1.19%
- 7兆8659億
- 2015年3月31日 +4.95%
- 8兆2553億
- 2015年6月30日 -0.76%
- 8兆1923億
- 2015年9月30日 +0.31%
- 8兆2179億
- 2015年12月31日 -1.09%
- 8兆1287億
- 2016年3月31日 +0.32%
- 8兆1544億
- 2016年6月30日 -0.02%
- 8兆1529億
- 2016年9月30日 +3.24%
- 8兆4170億
- 2016年12月31日 +3.99%
- 8兆7533億
- 2017年3月31日 +1.67%
- 8兆8994億
- 2017年6月30日 -1.32%
- 8兆7818億
- 2017年9月30日 +3.15%
- 9兆586億
- 2017年12月31日 +1.56%
- 9兆2001億
- 2018年3月31日 +3.03%
- 9兆4785億
- 2018年6月30日 -1.68%
- 9兆3196億
- 2018年9月30日 +1.95%
- 9兆5010億
- 2018年12月31日 -1.66%
- 9兆3430億
- 2019年3月31日 +3.45%
- 9兆6651億
- 2019年6月30日 -4.05%
- 9兆2740億
- 2019年9月30日 +2.83%
- 9兆5367億
- 2019年12月31日 +0.31%
- 9兆5664億
- 2020年3月31日 +5.35%
- 10兆784億
- 2020年6月30日 -0.86%
- 9兆9913億
- 2020年9月30日 +8.01%
- 10兆7914億
- 2020年12月31日 +3.27%
- 11兆1440億
- 2021年3月31日 +10.14%
- 12兆2739億
- 2021年6月30日 +1.37%
- 12兆4419億
- 2021年9月30日 +0.85%
- 12兆5473億
- 2021年12月31日 +0.11%
- 12兆5614億
- 2022年3月31日 -2.79%
- 12兆2109億
- 2022年6月30日 -2.8%
- 11兆8689億
- 2022年9月30日 -10.35%
- 10兆6408億
- 2022年12月31日 +1.56%
- 10兆8065億
- 2023年3月31日 +2.14%
- 11兆376億
- 2023年6月30日 +1.94%
- 11兆2518億
- 2023年9月30日 +2.22%
- 11兆5014億
個別
- 2009年3月31日
- 6兆6731億
- 2010年3月31日 +6.46%
- 7兆1041億
- 2011年3月31日 +2.4%
- 7兆2745億
- 2012年3月31日 +1%
- 7兆3470億
- 2013年3月31日 +3.66%
- 7兆6158億
- 2014年3月31日 +3.48%
- 7兆8807億
- 2014年9月30日 +0.87%
- 7兆9490億
- 2015年3月31日 +3.7%
- 8兆2428億
- 2015年9月30日 -0.44%
- 8兆2063億
- 2016年3月31日 -0.76%
- 8兆1436億
- 2016年9月30日 +3.25%
- 8兆4081億
- 2017年3月31日 +5.77%
- 8兆8928億
- 2017年9月30日 +1.74%
- 9兆476億
- 2018年3月31日 +4.64%
- 9兆4672億
- 2018年9月30日 +0.25%
- 9兆4908億
- 2019年3月31日 +1.72%
- 9兆6538億
- 2019年9月30日 -1.35%
- 9兆5237億
- 2020年3月31日 +5.69%
- 10兆658億
- 2020年9月30日 +7.07%
- 10兆7780億
- 2021年3月31日 +13.71%
- 12兆2560億
- 2021年9月30日 +2.26%
- 12兆5330億
- 2022年3月31日 -2.68%
- 12兆1967億
- 2022年9月30日 -12.9%
- 10兆6236億
- 2023年3月31日 +3.71%
- 11兆176億
- 2023年9月30日 +4.21%
- 11兆4812億
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2022/11/29 9:01
当行グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、中間連結財務諸表(連結)
- 1 ファイナンス・リース取引2022/11/29 9:01
(1) リース投資資産の内訳
(単位:百万円) - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 京銀輝く未来応援ファンド3号 for SDGs 投資事業有限責任組合2022/11/29 9:01
非連結子会社は、その資産、経常収益、中間純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(3) 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず子会社としなかった当該他の会社等の名称 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社 4社
会社名
京銀輝く未来応援ファンド投資事業有限責任組合
京銀輝く未来応援ファンド2号投資事業有限責任組合
京銀NextStage2021ファンド投資事業有限責任組合
京銀輝く未来応援ファンド3号 for SDGs 投資事業有限責任組合
非連結子会社は、その資産、経常収益、中間純損益(持分に見合う額)、利益剰余金(持分に見合う額)及びその他の包括利益累計額(持分に見合う額)等からみて、連結の範囲から除いても企業集団の財政状態及び経営成績に関する合理的な判断を妨げない程度に重要性が乏しいため、連結の範囲から除外しております。
(3) 他の会社等の議決権の過半数を自己の計算において所有しているにもかかわらず子会社としなかった当該他の会社等の名称
会社名
有限会社マドネスジャパン
投資事業等を行う非連結子会社が、投資育成目的のため出資したものであり、傘下に入れる目的ではないことから、子会社として取り扱っておりません。2022/11/29 9:01 - #5 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ※7 土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)に基づき、当行の事業用の土地の再評価を行い、評価差額については、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に計上し、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。2022/11/29 9:01
再評価を行った年月日 - #6 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券の評価は、満期保有目的の債券については移動平均法による償却原価法(定額法)、その他有価証券については時価法(売却原価は移動平均法により算定)、ただし市場価格のない株式等については移動平均法による原価法により行っております。
なお、その他有価証券の評価差額については、全部純資産直入法により処理しております。2022/11/29 9:01 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- ※5 担保に供している資産は次のとおりであります。2022/11/29 9:01
上記のほか、為替決済等の取引の担保あるいは先物取引証拠金等の代用として、次のものを差し入れております。前連結会計年度(2022年3月31日) 当中間連結会計期間(2022年9月30日) 担保に供している資産 有価証券 1,092,687 百万円 480,719 百万円 担保資産に対応する債務 預金 52,267 百万円 36,380 百万円 - #8 有価証券関係、中間連結財務諸表(連結)
- 当中間連結会計期間における減損処理額は、152百万円(株式151百万円、社債0百万円)であります。2022/11/29 9:01
また、時価が「著しく下落した」と判断するための基準は、資産の自己査定基準において、有価証券の発行会社の区分毎に以下のとおり定めております。
- #9 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
当行グループは、本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/11/29 9:01 - #10 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※8 有形固定資産の減価償却累計額2022/11/29 9:01
- #11 減価償却額の注記
- ※2 減価償却実施額は次のとおりであります。2022/11/29 9:01
前中間会計期間(自 2021年4月1日至 2021年9月30日) 当中間会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 有形固定資産 1,068 百万円 1,044 百万円 無形固定資産 464 百万円 508 百万円 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (1)財政状態2022/11/29 9:01
預金・譲渡性預金残高は、季節要因に伴い公金預金などが減少したことにより、前年度末比1,497億円減少して8兆8,066億円となりました。前連結会計年度(億円)(A) 当第2四半期連結会計期間(億円)(B) 増減(億円)(B)-(A) うち評価差額 8,816 7,572 △1,243 総資産 122,109 106,408 △15,701
貸出金残高は、企業貸出金を中心に、前年度末比737億円増加して6兆2,138億円となりました。 - #13 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- デリバティブ取引の評価は、時価法により行っております。2022/11/29 9:01
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #14 金融商品関係、中間連結財務諸表(連結)
- (*1) 貸出金に対応する一般貸倒引当金及び個別貸倒引当金を控除しております。2022/11/29 9:01
(*2) その他資産・負債に計上しているデリバティブ取引を一括して表示しております。
デリバティブ取引によって生じた正味の債権・債務は純額で表示しております。 - #15 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権に関する注記、銀行業(連結)
- ※3 銀行法及び金融機能の再生のための緊急措置に関する法律に基づく債権は次のとおりであります。なお、債権は、中間連結貸借対照表(連結貸借対照表)の「有価証券」中の社債(その元本の償還及び利息の支払の全部又は一部について保証しているものであって、当該社債の発行が有価証券の私募(金融商品取引法第2条第3項)によるものに限る。)、貸出金、外国為替、「その他資産」中の未収利息及び仮払金並びに支払承諾見返の各勘定に計上されるもの並びに注記されている有価証券の貸付けを行っている場合のその有価証券(使用貸借又は賃貸借契約によるものに限る。)であります。2022/11/29 9:01
- #16 1株当たり情報、中間連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2022/11/29 9:01
1 1株当たり純資産額
2 1株当たり中間純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり中間純利益及び算定上の基礎前連結会計年度(2022年3月31日) 当中間連結会計期間(2022年9月30日) 1株当たり純資産額 14,465円91銭 13,472円00銭