山陰合同銀行（8381）の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 79億3600万
- 2009年3月31日 +1.37%
- 80億4500万
- 2009年12月31日 -15.31%
- 68億1300万
- 2010年3月31日 +26.85%
- 86億4200万
- 2010年6月30日 -73.18%
- 23億1800万
- 2010年9月30日 +94.18%
- 45億100万
- 2010年12月31日 +3.78%
- 46億7100万
- 2011年3月31日 +88.97%
- 88億2700万
- 2011年6月30日 -69.91%
- 26億5600万
- 2011年9月30日 +108.25%
- 55億3100万
- 2011年12月31日 +49.12%
- 82億4800万
- 2012年3月31日 +25.3%
- 103億3500万
- 2012年6月30日 -72.35%
- 28億5800万
- 2012年9月30日 +39.01%
- 39億7300万
- 2012年12月31日 +92.05%
- 76億3000万
- 2013年3月31日 +29.19%
- 98億5700万
- 2013年6月30日 -67.21%
- 32億3200万
- 2013年9月30日 +69.34%
- 54億7300万
- 2013年12月31日 +64.57%
- 90億700万
- 2014年3月31日 +24.07%
- 111億7500万
- 2014年6月30日 -65.53%
- 38億5200万
- 2014年9月30日 +52.31%
- 58億6700万
- 2014年12月31日 +68.33%
- 98億7600万
- 2015年3月31日 +23.14%
- 121億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 74億2700万
- 2009年3月31日 +2.6%
- 76億2000万
- 2010年3月31日 +13.46%
- 86億4600万
- 2010年9月30日 -47.81%
- 45億1200万
- 2011年3月31日 +87.26%
- 84億4900万
- 2011年9月30日 -42.61%
- 48億4900万
- 2012年3月31日 +89.79%
- 92億300万
- 2012年9月30日 -58.1%
- 38億5600万
- 2013年3月31日 +147.1%
- 95億2800万
- 2013年9月30日 -43.45%
- 53億8800万
- 2014年3月31日 +103.73%
- 109億7700万
- 2014年9月30日 -48.94%
- 56億500万
- 2015年3月31日 +109.69%
- 117億5300万
- 2015年9月30日 -44.38%
- 65億3700万
- 2016年3月31日 +102.85%
- 132億6000万
- 2016年9月30日 -43.93%
- 74億3500万
- 2017年3月31日 +80.03%
- 133億8500万
- 2017年9月30日 -46.25%
- 71億9400万
- 2018年3月31日 +85.67%
- 133億5700万
- 2018年9月30日 -52.89%
- 62億9200万
- 2019年3月31日 +114.48%
- 134億9500万
- 2019年9月30日 -53.29%
- 63億300万
- 2020年3月31日 +66.24%
- 104億7800万
- 2020年9月30日 -58.24%
- 43億7600万
- 2021年3月31日 +90.24%
- 83億2500万
- 2021年9月30日 +0.01%
- 83億2600万
- 2022年3月31日 +70.81%
- 142億2200万
- 2022年9月30日 -38.49%
- 87億4800万
- 2023年3月31日 +65.95%
- 145億1700万
- 2023年9月30日 -57.03%
- 62億3800万
- 2024年3月31日 +156.09%
- 159億7500万
- 2024年9月30日 -47.62%
- 83億6800万
- 2025年3月31日 +117.78%
- 182億2400万
- 2025年9月30日 -40.93%
- 107億6500万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- (イ)業績連動報酬2025/06/20 9:30
・業績連動報酬は、役員の業績向上への意欲を高めるため、企業の収益力や成長力を示す「親会社株主に帰属する当期純利益(連結)」に応じて年次で金銭を支給します。
・取締役に対する業績連動報酬は、取締役会が定める「取締役報酬規程」に基づき、役位別の基準額に、下記の業績連動テーブルに連動した支給倍率を乗じて算定しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当期の経営成績については、日本銀行によるマイナス金利政策の解除を受け、預金金利の引上げを行ったことから預金利息が増加したことに加え、大口先に対する貸倒引当金の計上などにより与信費用が増加しました。これら減益要因の一方で、貸出金利回りの上昇や、顧客取引の拡大による貸出金残高の増加などから資金利益が増加したほか、コンサルティング部門の収益増加(法人ソリューション手数料や預り資産関連手数料)などによる役務取引等利益の増加を主因として堅調に推移しました。2025/06/20 9:30
この結果、当連結会計年度の経常利益は前期比19億89百万円増加の267億16百万円となりました。このほか、固定資産の減損損失などを特別損失に計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比19億37百万円増加の187億37百万円となりました。
① 損益状況(連結) (単位:百万円) - #3 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2025/06/20 9:30
(注) 1 1株当たり純資産額の算定上の基礎は、次のとおりであります。なお、1株当たり純資産額の算定上、自己株式に計上した株式給付信託(BBT)が保有する当行株式(前連結会計年度末株式数891千株、当連結会計年度末株式数781千株)は、それぞれ発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。前連結会計年度(自 2023年 4月 1日至 2024年 3月31日) 当連結会計年度(自 2024年 4月 1日至 2025年 3月31日) 1株当たり純資産額 2,114円72銭 2,053円29銭 1株当たり当期純利益 109円28銭 122円89銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 109円24銭 122円86銭
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
