阿波銀行(8388)の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 49億9700万
- 2009年3月31日 -54.89%
- 22億5400万
- 2010年3月31日 -10.96%
- 20億700万
- 2010年12月31日 +24.66%
- 25億200万
- 2011年3月31日 +15.55%
- 28億9100万
- 2011年6月30日 +4.95%
- 30億3400万
- 2011年12月31日 +1.52%
- 30億8000万
- 2012年3月31日 +6.04%
- 32億6600万
- 2012年6月30日 +0.98%
- 32億9800万
- 2012年12月31日 +1.46%
- 33億4600万
- 2013年3月31日 -4.48%
- 31億9600万
- 2013年6月30日 -4.76%
- 30億4400万
- 2013年12月31日 +1.84%
- 31億
- 2014年3月31日 +2.61%
- 31億8100万
- 2014年6月30日 +7.98%
- 34億3500万
- 2014年9月30日 -0.23%
- 34億2700万
- 2014年12月31日 +0.99%
- 34億6100万
- 2015年3月31日 -3.81%
- 33億2900万
- 2015年6月30日 -7%
- 30億9600万
- 2015年9月30日 -5.56%
- 29億2400万
- 2015年12月31日 -0.24%
- 29億1700万
- 2016年3月31日 -0.58%
- 29億
- 2016年6月30日 +2.03%
- 29億5900万
- 2016年9月30日 +0.68%
- 29億7900万
- 2016年12月31日 +1.48%
- 30億2300万
- 2017年3月31日 +5.33%
- 31億8400万
- 2017年6月30日 -4.3%
- 30億4700万
- 2017年9月30日 -4.89%
- 28億9800万
- 2017年12月31日 +9.87%
- 31億8400万
- 2018年3月31日 +8.45%
- 34億5300万
- 2018年6月30日 +6.63%
- 36億8200万
- 2018年9月30日 +3.83%
- 38億2300万
- 2018年12月31日 +1.88%
- 38億9500万
- 2019年3月31日 +6.37%
- 41億4300万
- 2019年6月30日 +14.29%
- 47億3500万
- 2019年9月30日 +5.62%
- 50億100万
- 2019年12月31日 +0.2%
- 50億1100万
- 2020年3月31日 +3.05%
- 51億6400万
- 2020年6月30日 +2.15%
- 52億7500万
- 2020年9月30日 -2.33%
- 51億5200万
- 2020年12月31日 -2.37%
- 50億3000万
- 2021年3月31日 -1.51%
- 49億5400万
- 2021年6月30日 -3.03%
- 48億400万
- 2021年9月30日 -1.73%
- 47億2100万
- 2021年12月31日 -0.93%
- 46億7700万
- 2022年3月31日 -3.19%
- 45億2800万
- 2022年6月30日 -4.22%
- 43億3700万
- 2022年9月30日 -1.71%
- 42億6300万
- 2022年12月31日 +1.9%
- 43億4400万
- 2023年3月31日 +3.94%
- 45億1500万
- 2023年6月30日 -0.18%
- 45億700万
- 2023年9月30日 -6.35%
- 42億2100万
- 2023年12月31日 -5.09%
- 40億600万
- 2024年3月31日 -0.35%
- 39億9200万
- 2024年6月30日 -0.28%
- 39億8100万
- 2024年9月30日 -1.71%
- 39億1300万
- 2024年12月31日 +1.3%
- 39億6400万
- 2025年3月31日 -1.14%
- 39億1900万
- 2025年9月30日 -5.49%
- 37億400万
- 2025年12月31日 -5.1%
- 35億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 28億8200万
- 2009年3月31日 -24.36%
- 21億8000万
- 2010年3月31日 -10.96%
- 19億4100万
- 2011年3月31日 +45.7%
- 28億2800万
- 2012年3月31日 +12.34%
- 31億7700万
- 2013年3月31日 -2.74%
- 30億9000万
- 2014年3月31日 -7.15%
- 28億6900万
- 2014年9月30日 +9.83%
- 31億5100万
- 2015年3月31日 -1.62%
- 31億
- 2015年9月30日 -12.06%
- 27億2600万
- 2016年3月31日 -0.11%
- 27億2300万
- 2016年9月30日 +3.82%
- 28億2700万
- 2017年3月31日 +7.89%
- 30億5000万
- 2017年9月30日 -8.43%
- 27億9300万
- 2018年3月31日 +20.48%
- 33億6500万
- 2018年9月30日 +11.98%
- 37億6800万
- 2019年3月31日 +8.57%
- 40億9100万
- 2019年9月30日 +20.9%
- 49億4600万
- 2020年3月31日 +2.67%
- 50億7800万
- 2020年9月30日 -0.12%
- 50億7200万
- 2021年3月31日 -4.02%
- 48億6800万
- 2021年9月30日 -4.85%
- 46億3200万
- 2022年3月31日 -3.91%
- 44億5100万
- 2022年9月30日 -6.63%
- 41億5600万
- 2023年3月31日 +6.14%
- 44億1100万
- 2023年9月30日 -6.33%
- 41億3200万
- 2024年3月31日 -5.23%
- 39億1600万
- 2024年9月30日 -1.81%
- 38億4500万
- 2025年3月31日 +0.44%
- 38億6200万
- 2025年9月30日 -5.52%
- 36億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表(連結)
- (8) 税金費用の調整額△0百万円は、セグメント間の取引消去であります。2023/11/13 9:06
(9) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
3 セグメント利益は、中間連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 般企業の売上高に代えて、経常収益を記載しております。また、差異調整につきましては、経常収益と中間連結損益計算書の経常収益計上額との差異について記載しております。
2 調整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額4百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(2) セグメント資産の調整額△12,349百万円は、セグメント間の取引消去等であります。
(3) セグメント負債の調整額△12,348百万円は、セグメント間の取引消去等であります。
(4) 減価償却費の調整額27百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(5) 資金運用収益の調整額△18百万円は、セグメント間の取引消去であります。
(6) 資金調達費用の調整額△18百万円は、セグメント間の取引消去であります。
(7) 固定資産処分損の調整額0百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(8) 税金費用の調整額0百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
(9) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額11百万円は、セグメント間の取引により発生したものであります。
3 セグメント利益は、中間連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。2023/11/13 9:06 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②無形固定資産2023/11/13 9:06
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
③リース資産 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、当行及び連結子会社における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。2023/11/13 9:06 - #5 減価償却額の注記
- ※2 減価償却実施額は、次のとおりであります。2023/11/13 9:06
前中間会計期間(自2022年4月1日至2022年9月30日) 当中間会計期間(自2023年4月1日至2023年9月30日) 有形固定資産 665百万円 668百万円 無形固定資産 760百万円 859百万円 - #6 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産2023/11/13 9:06
無形固定資産は、定額法により償却しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、行内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
(3) リース資産