8309 三井住友トラストグループ

時価

2兆6358億円

PER 予

10.95倍

2010年以降

5.49-31.34倍
（2010-2024年）

0.83倍

2010年以降

0.32-1.2倍
（2010-2024年）

3.97%

ROE 予

7.55%

ROA 予

0.31%

株式給付引当金、平均臨時雇用人員 - 個人、当期純利益又は当期純損失（△）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	株式給付引当金		平均臨時雇用人員 - 個人		当期純利益又は当期純損失（△）		資金調達費用		自己株式の消却
2008/03	-		-		718億		0.1兆		-
2009/03	-		-		-920億	赤転	0.1兆	-2.5%	-1273億
2009/12	-		-		-		0.05兆	-45.8%	-
2010/03	-		-		468億	黒転	0.07兆	+31.2%	-
2010/06	-		-		-		0.02兆	-77.4%	-
2010/09	-		-		321億	-31.5%	0.03兆	+97.1%	-
2010/12	-		-		-		0.05兆	+48%	-
2011/03	-		-		473億	+47.4%	0.06兆	+31.1%	-
2011/06	-		-		-		0.03兆	-46.7%	-
2011/09	-		-		1281億	+171%	0.06兆	+87.7%	-4.82億	赤縮
2011/12	-		-		-		0.09兆	+50.1%	-
2012/03	-		-		1647億	+28.5%	0.12兆	+35.2%	-4.82億	±0%
2012/06	-		-		-		0.03兆	-76%	-
2012/09	-		-		607億	-63.1%	0.06兆	+96.2%	-
2012/12	-		-		-		0.09兆	+54.4%	-
2013/03	-		-		1338億	+120.3%	0.12兆	+35.9%	-1065億	赤拡
2013/06	-		-		-		0.04兆	-69%	-
2013/09	-		-		-		0.07兆	+80.4%	-
2013/12	-		-		-		0.1兆	+50.7%	-
2014/03	-		-		-		0.13兆	+28.4%	-
2014/06	-		-		-		0.03兆	-76.6%	-
2014/09	-		-		-		0.06兆	+103%	-
2014/12	-		-		-		0.09兆	+53.8%	-
2015/03	-		-		-		0.13兆	+34%	-
2015/06	-		-		-		0.03兆	-75.5%	-
2015/09	-		-		-		0.07兆	+110.4%	-
2015/12	-		-		-		0.1兆	+53.9%	-
2016/03	-		-		-		0.14兆	+41%	-
2016/06	-		-		-		0.04兆	-69.7%	-
2016/09	-		-		-		0.09兆	+101.1%	-
2016/12	-		-		-		0.12兆	+43.3%	-
2017/03	-		-		-		0.17兆	+34.1%	-
2017/06	-		-		-		0.06兆	-66.2%	-
2017/09	-		-		-		0.12兆	+112.5%	-
2017/12	-		-		-		0.18兆	+54.2%	-
2018/03	-		-		-		0.25兆	+34.4%	-
2018/06	-		-		-		0.08兆	-66.7%	-
2018/09	-		-		-		0.17兆	+113.7%	-
2018/12	-		-		-		0.27兆	+53.6%	-
2019/03	-		-		-		0.37兆	+38.4%	-
2019/06	-		-		-		0.1兆	-74.2%	-
2019/09	-		-		-		0.19兆	+102.2%	-
2019/12	-		-		-		0.29兆	+49.1%	-
2020/03	2.79億		-		-		0.36兆	+25.2%	-
2020/06	3.33億	+19.4%	-		-		0.05兆	-87.1%	-
2020/09	-		-		-		0.08兆	+72.7%	-
2020/12	-		-		-		0.11兆	+36.9%	-
2021/03	5.32億	+59.8%	-		-		0.14兆	+24.5%	-
2021/06	6.04億	+13.5%	-		-		0.03兆	-80.6%	-
2021/09	-		-		-		0.05兆	+95.3%	-
2021/12	-		-		-		0.08兆	+50.7%	-
2022/03	7.32億	+21.2%	-		-		0.11兆	+37.4%	-
2022/06	8.8億	+20.2%	-		-		0.05兆	-50.7%	-
2022/09	-		-		-		0.16兆	+205.1%	-
2022/12	-		-		-		0.34兆	+109.5%	-
2023/03	10.6億	+20.9%	454		-		0.55兆	+62.3%	-
2023/06	12.4億	+16.4%	-		-		0.23兆	-57.8%	-
2023/09	-		-		-		0.51兆	+119%	-
2023/12	-		-		-		0.82兆	+60.3%	-
2024/03	12.7億	+2.8%	510	+12.33%	-		1.13兆	+38.1%	-
2024/06	15.8億	+23.6%	-		-		0.32兆	-71.3%	-
2024/09	-		-		-		0.64兆	+98.1%	-

2008年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 718億3700万
資金調達費用: 993億5200万
自己株式の消却: -

2009年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -920億3300万
資金調達費用: 968億4500万
自己株式の消却: -1272億6300万

2009年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 525億300万
自己株式の消却: -

2010年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 468億2600万
資金調達費用: 689億100万
自己株式の消却: -

2010年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 156億600万
自己株式の消却: -

2010年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 320億7100万
資金調達費用: 307億5200万
自己株式の消却: -

2010年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 455億2500万
自己株式の消却: -

2011年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 472億7700万
資金調達費用: 596億9400万
自己株式の消却: -

2011年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 317億9200万
自己株式の消却: -

2011年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 1281億900万
資金調達費用: 596億7900万
自己株式の消却: -4億8200万

2011年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 895億5800万
自己株式の消却: -

2012年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 1646億6000万
資金調達費用: 1210億6700万
自己株式の消却: -4億8200万

2012年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 290億4400万
自己株式の消却: -

2012年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 607億2100万
資金調達費用: 569億9700万
自己株式の消却: -

2012年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 879億8500万
自己株式の消却: -

2013年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: 1337億6800万
資金調達費用: 1195億3500万
自己株式の消却: -1065億2700万

2013年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 370億2400万
自己株式の消却: -

2013年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 667億8200万
自己株式の消却: -

2013年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1006億1100万
自己株式の消却: -

2014年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1291億6900万
自己株式の消却: -

2014年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 302億300万
自己株式の消却: -

2014年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 613億1700万
自己株式の消却: -

2014年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 943億1800万
自己株式の消却: -

2015年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1263億4700万
自己株式の消却: -

2015年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 309億1100万
自己株式の消却: -

2015年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 650億3200万
自己株式の消却: -

2015年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1000億8300万
自己株式の消却: -

2016年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1411億3100万
自己株式の消却: -

2016年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 427億7700万
自己株式の消却: -

2016年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 860億1700万
自己株式の消却: -

2016年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1232億5600万
自己株式の消却: -

2017年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1652億7100万
自己株式の消却: -

2017年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 558億7400万
自己株式の消却: -

2017年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1187億3300万
自己株式の消却: -

2017年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1831億4400万
自己株式の消却: -

2018年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 2460億7100万
自己株式の消却: -

2018年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 818億3200万
自己株式の消却: -

2018年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1748億5500万
自己株式の消却: -

2018年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 2686億1700万
自己株式の消却: -

2019年3月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 3718億4500万
自己株式の消却: -

2019年6月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 959億200万
自己株式の消却: -

2019年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1939億600万
自己株式の消却: -

2019年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 2891億3100万
自己株式の消却: -

2020年3月

株式給付引当金: 2億7900万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 3618億9000万
自己株式の消却: -

2020年6月

株式給付引当金: 3億3300万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 466億8500万
自己株式の消却: -

2020年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 806億2400万
自己株式の消却: -

2020年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1103億8500万
自己株式の消却: -

2021年3月

株式給付引当金: 5億3200万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1374億7100万
自己株式の消却: -

2021年6月

株式給付引当金: 6億400万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 266億6300万
自己株式の消却: -

2021年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 520億7700万
自己株式の消却: -

2021年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 784億9000万
自己株式の消却: -

2022年3月

株式給付引当金: 7億3200万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1078億8300万
自己株式の消却: -

2022年6月

株式給付引当金: 8億8000万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 531億8400万
自己株式の消却: -

2022年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1622億4200万
自己株式の消却: -

2022年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 3398億4800万
自己株式の消却: -

2023年3月

株式給付引当金: 10億6400万
平均臨時雇用人員 - 個人: 454
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 5514億5600万
自己株式の消却: -

2023年6月

株式給付引当金: 12億3900万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 2328億3700万
自己株式の消却: -

2023年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 5100億2000万
自己株式の消却: -

2023年12月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 8177億2900万
自己株式の消却: -

2024年3月

株式給付引当金: 12億7400万
平均臨時雇用人員 - 個人: 510
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 1兆1293億
自己株式の消却: -

2024年6月

株式給付引当金: 15億7500万
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 3245億4400万
自己株式の消却: -

2024年9月

株式給付引当金: -
平均臨時雇用人員 - 個人: -
当期純利益又は当期純損失（△）: -
資金調達費用: 6428億2300万
自己株式の消却: -