業務委託費、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）、減損損失 - その他他4件
2008年3月
- 業務委託費
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -1兆332億
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -1504億6400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- 退職給付引当金
- 360億1900万
2009年3月
- 業務委託費
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 2兆9928億
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -1503億5900万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 11億8700万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 363億2900万
2010年3月
- 業務委託費
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -4866億6500万
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -400万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 11億1300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 342億6300万
2011年3月
- 業務委託費
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 4兆5036億
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -300万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 4億5200万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 356億1500万
2012年3月
- 業務委託費
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -2兆6993億
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -25億6000万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -5億9500万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 360億5300万
2013年3月
- 業務委託費
- 41億2700万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 4兆8643億
- 減損損失 - その他
- -
- 自己株式の取得
- -3億9500万
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 5億2800万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 386億3200万
2014年3月
- 業務委託費
- 44億1500万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 8兆848億
- 減損損失 - その他
- 1900万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 28億1400万
2015年3月
- 業務委託費
- 44億1000万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 8兆4083億
- 減損損失 - その他
- 5200万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 28億4200万
2016年3月
- 業務委託費
- 49億2200万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 7兆2483億
- 減損損失 - その他
- 44億1200万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 37億6100万
2017年3月
- 業務委託費
- 65億7500万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 10兆4343億
- 減損損失 - その他
- 66億5100万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 46億3800万
2018年3月
- 業務委託費
- 68億2200万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 8106億7000万
- 減損損失 - その他
- 69億6000万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 55億6800万
2019年3月
- 業務委託費
- 67億8400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 2兆7997億
- 減損損失 - その他
- -32億7200万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 64億2200万
2020年3月
- 業務委託費
- 65億900万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -4兆3912億
- 減損損失 - その他
- 32億3600万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 70億7600万
2021年3月
- 業務委託費
- 55億7800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 7兆1177億
- 減損損失 - その他
- 25億5500万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 104億6200万
2022年3月
- 業務委託費
- 53億9800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 3兆1549億
- 減損損失 - その他
- 82億7300万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 108億8200万
2023年3月
- 業務委託費
- 89億4800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 15兆6893億
- 減損損失 - その他
- 139億1000万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 114億9200万
2024年3月
- 業務委託費
- 126億7800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 5兆3401億
- 減損損失 - その他
- 30億7200万
- 自己株式の取得
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 退職給付引当金
- 122億7000万