減価償却費、のれん、土地再評価差額金他3件
2007年3月
2008年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- -
- 土地再評価差額金
- 1474億6700万
- 当期変動額合計
- -1600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- 0
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2253億3800万
2009年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- -
- 土地再評価差額金
- 1464億4700万
- 当期変動額合計
- 2億2500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4兆3182億
2010年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- -
- 土地再評価差額金
- 1384億3000万
- 当期変動額合計
- 1408億1600万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4759億1400万
2011年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- 19億7200万
- 土地再評価差額金
- 1377億700万
- 当期変動額合計
- 3855億4400万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 6兆3357億
2012年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- 605億9200万
- 土地再評価差額金
- 1446億3500万
- 当期変動額合計
- 1721億300万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆1738億
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- のれん
- 576億8600万
- 土地再評価差額金
- 1423億4500万
- 当期変動額合計
- -2億7500万
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -7兆946億
2014年3月
- 減価償却費
- 11億8100万
- のれん
- 622億3800万
- 土地再評価差額金
- 1407億4500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 1864億5400万
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- のれん
- 586億1700万
- 土地再評価差額金
- 1464億1900万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -5443億7000万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- のれん
- 234億4000万
- 土地再評価差額金
- 1484億8300万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 4590億600万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- のれん
- 747億7200万
- 土地再評価差額金
- 1456億900万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆1393億
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- のれん
- 705億1500万
- 土地再評価差額金
- 1442億7700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆3714億
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- のれん
- 654億9500万
- 土地再評価差額金
- 1377億7200万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -1兆8003億
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- のれん
- 612億7600万
- 土地再評価差額金
- 1366億5500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2兆1657億
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- のれん
- 562億4900万
- 土地再評価差額金
- 1363億8400万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 2兆1916億
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- のれん
- 525億4700万
- 土地再評価差額金
- 1321億5600万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -8697億6600万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- のれん
- 496億1300万
- 土地再評価差額金
- 1293億2100万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- -2兆4369億
2024年3月
- 減価償却費
- -
- のれん
- 1164億1700万
- 土地再評価差額金
- 1268億7900万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- 借用金(劣後特約付借入金を除く)の純増減(△)
- 1兆2784億