8411 みずほ FG

時価

8兆1611億円

PER 予

10.86倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.8倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.58%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

減価償却費、外国為替（資産）の純増（△）減、（うち債券利息）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費		外国為替（資産）の純増（△）減		（うち債券利息）		持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		資金調達費用
2008/03	-		516億		237億		-16百万		1.8兆
2009/03	-		-2267億	赤転	176億	-25.9%	-		1.08兆	-40.3%
2010/03	-		2766億	黒転	120億	-32%	-		0.42兆	-60.9%
2011/03	-		-2915億	赤転	65.3億	-45.4%	-		0.35兆	-17.1%
2012/03	-		-467億	赤縮	3.84億	-94.1%	-		0.34兆	-3.7%
2013/03	14.8億		-3259億	赤拡	-		-		0.35兆	+3.1%
2014/03	11.8億	-20.3%	-681億	赤縮	-		-		0.31兆	-10.5%
2015/03	20.8億	+76.1%	886億	黒転	-		-		0.34兆	+9.8%
2016/03	22.5億	+8.2%	994億	+12.2%	-		-		0.42兆	+24.5%
2017/03	27億	+20%	-4109億	赤転	-		-		0.58兆	+36.7%
2018/03	38.5億	+42.4%	-1420億	赤縮	-		-		0.81兆	+41.1%
2019/03	42.5億	+10.6%	-344億	赤縮	-		-		1.29兆	+58.8%
2020/03	41.6億	-2.3%	-1068億	赤拡	-		-		1.28兆	-1%
2021/03	37.8億	-9%	438億	黒転	-		-		0.43兆	-66.6%
2022/03	40億	+5.9%	-3987億	赤転	-		-		0.32兆	-26.2%
2023/03	27.1億	-32.3%	3578億	黒転	-		-		2.22兆	+602.8%
2024/03	-		3793億	+6%	-		-		4.88兆	+120.3%

2008年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: 516億3500万
（うち債券利息）: 237億4600万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
資金調達費用: 1兆8011億

2009年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: -2266億7700万
（うち債券利息）: 175億9400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 1兆755億

2010年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: 2765億8700万
（うち債券利息）: 119億5900万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 4202億8700万

2011年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: -2914億8900万
（うち債券利息）: 65億3300万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3482億4200万

2012年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: -467億1000万
（うち債券利息）: 3億8400万
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3352億2300万

2013年3月

減価償却費: 14億8200万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3259億3400万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3457億1000万

2014年3月

減価償却費: 11億8100万
外国為替（資産）の純増（△）減: -680億9900万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3092億6600万

2015年3月

減価償却費: 20億8000万
外国為替（資産）の純増（△）減: 885億5800万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3395億4300万

2016年3月

減価償却費: 22億5100万
外国為替（資産）の純増（△）減: 993億5800万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 4225億7400万

2017年3月

減価償却費: 27億200万
外国為替（資産）の純増（△）減: -4109億1400万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 5777億3700万

2018年3月

減価償却費: 38億4700万
外国為替（資産）の純増（△）減: -1419億9200万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 8149億8800万

2019年3月

減価償却費: 42億5300万
外国為替（資産）の純増（△）減: -343億7600万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 1兆2938億

2020年3月

減価償却費: 41億5500万
外国為替（資産）の純増（△）減: -1067億9500万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 1兆2808億

2021年3月

減価償却費: 37億8000万
外国為替（資産）の純増（△）減: 437億5400万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 4278億2600万

2022年3月

減価償却費: 40億200万
外国為替（資産）の純増（△）減: -3986億6100万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 3155億5000万

2023年3月

減価償却費: 27億1100万
外国為替（資産）の純増（△）減: 3577億7900万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 2兆2176億

2024年3月

減価償却費: -
外国為替（資産）の純増（△）減: 3793億3500万
（うち債券利息）: -
持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
資金調達費用: 4兆8849億