減価償却費、外国為替(資産)の純増(△)減、(うち債券利息)他2件
2008年3月
- 減価償却費
- -
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 516億3500万
- (うち債券利息)
- 237億4600万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -1600万
- その他
- -
2009年3月
- 減価償却費
- -
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -2266億7700万
- (うち債券利息)
- 175億9400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 0
2010年3月
- 減価償却費
- -
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 2765億8700万
- (うち債券利息)
- 119億5900万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- -
2011年3月
- 減価償却費
- -
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -2914億8900万
- (うち債券利息)
- 65億3300万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 74億6800万
2012年3月
- 減価償却費
- -
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -467億1000万
- (うち債券利息)
- 3億8400万
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 57億9100万
2013年3月
- 減価償却費
- 14億8200万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -3259億3400万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 64億6600万
2014年3月
- 減価償却費
- 11億8100万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -680億9900万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 85億3600万
2015年3月
- 減価償却費
- 20億8000万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 885億5800万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 82億3600万
2016年3月
- 減価償却費
- 22億5100万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 993億5800万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 101億7100万
2017年3月
- 減価償却費
- 27億200万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -4109億1400万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 224億7700万
2018年3月
- 減価償却費
- 38億4700万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -1419億9200万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 245億4200万
2019年3月
- 減価償却費
- 42億5300万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -343億7600万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 293億1100万
2020年3月
- 減価償却費
- 41億5500万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -1067億9500万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 323億3500万
2021年3月
- 減価償却費
- 37億8000万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 437億5400万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 352億2500万
2022年3月
- 減価償却費
- 40億200万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- -3986億6100万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 355億1500万
2023年3月
- 減価償却費
- 27億1100万
- 外国為替(資産)の純増(△)減
- 3577億7900万
- (うち債券利息)
- -
- 持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少
- -
- その他
- 519億4100万