8411 みずほ FG

時価

8兆3287億円

PER 予

11.08倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.81倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.51%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少、自己株式の処分、経常収益他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少		自己株式の処分		経常収益		自己株式の処分		退職給付費用
2008/03	-16百万		0.98億		4.52兆		-0.01億		-
2009/03	-		4.04億	+312.2%	3.51兆	-22.3%	-1.01億	赤拡	-
2010/03	-		3.76億	-6.9%	2.82兆	-19.8%	-6.62億	赤拡	-
2011/03	-		6.75億	+79.5%	2.72兆	-3.6%	-13.1億	赤拡	-
2012/03	-		120億	大幅増	2.72兆	-0%	-2.25億	赤縮	-
2013/03	-		21.8億	-81.8%	2.91兆	+7.3%	-3.55億	赤拡	15.2億
2014/03	-		-		2.93兆	+0.5%	-		22.4億	+47.7%
2015/03	-		-		3.18兆	+8.6%	-		25.8億	+15.2%
2016/03	-		-		3.22兆	+1.1%	-		27.3億	+5.8%
2017/03	-		-		3.29兆	+2.4%	-		33.4億	+22%
2018/03	-		-		3.56兆	+8.1%	-		33.7億	+1%
2019/03	-		-		3.93兆	+10.2%	-		36.1億	+7.2%
2020/03	-		-		3.99兆	+1.6%	-		42億	+16.2%
2021/03	-		-		3.22兆	-19.3%	-		38.4億	-8.5%
2022/03	-		-		3.96兆	+23.2%	-		28.4億	-25.9%
2023/03	-		-		5.78兆	+45.8%	-		25.7億	-9.8%
2024/03	-		-		8.74兆	+51.3%	-		27.8億	+8.3%

2008年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -1600万
自己株式の処分: 9800万
経常収益: 4兆5235億
自己株式の処分: -100万
退職給付費用: -

2009年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: 4億400万
経常収益: 3兆5144億
自己株式の処分: -1億100万
退職給付費用: -

2010年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: 3億7600万
経常収益: 2兆8176億
自己株式の処分: -6億6200万
退職給付費用: -

2011年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: 6億7500万
経常収益: 2兆7167億
自己株式の処分: -13億1400万
退職給付費用: -

2012年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: 119億5300万
経常収益: 2兆7156億
自己株式の処分: -2億2500万
退職給付費用: -

2013年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: 21億7600万
経常収益: 2兆9130億
自己株式の処分: -3億5500万
退職給付費用: 15億1800万

2014年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 2兆9277億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 22億4200万

2015年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆1802億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 25億8300万

2016年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆2152億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 27億3300万

2017年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆2929億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 33億3500万

2018年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆5611億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 33億6700万

2019年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆9256億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 36億900万

2020年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆9867億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 41億9500万

2021年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆2180億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 38億3700万

2022年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 3兆9630億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 28億4400万

2023年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 5兆7787億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 25億6500万

2024年3月

持分法適用会社の減少に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
自己株式の処分: -
経常収益: 8兆7444億
自己株式の処分: -
退職給付費用: 27億7800万