8411 みずほ FG

時価

7兆8716億円

PER 予

10.48倍

2010年以降

4.74-53.85倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.32-1.21倍
（2010-2024年）

3.71%

ROE 予

7.33%

ROA 予

0.27%

役務取引等収益、貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）、持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	役務取引等収益	貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）	持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少	税引前当年度純利益	退職給付費用	減損損失 - その他
2008/03	0.6兆	509億	0	0.49兆	-	-
2009/03	0.51兆 -13.7%	-222億赤転	-	-0.41兆赤転	-	-
2010/03	0.56兆 +8.2%	-134億赤縮	-	0.38兆黒転	-	-
2011/03	0.56兆 +0.9%	-142億赤拡	-	0.64兆 +68.2%	-	-
2012/03	0.57兆 +0.8%	-4.07億赤縮	-	0.72兆 +12.8%	-	-
2013/03	0.62兆 +9%	0.4億黒転	-	0.72兆 +0.2%	15.2億	3.9億
2014/03	0.68兆 +10.5%	12.1億大幅増	-	0.99兆 +37.3%	22.4億 +47.7%	16.5億 +321.8%
2015/03	0.73兆 +6.9%	-12.5億赤転	-	0.99兆 +0.5%	25.8億 +15.2%	0 -100%
2016/03	0.75兆 +3.1%	2.53億黒転	-	1.01兆 +1.8%	27.3億 +5.8%	0
2017/03	0.75兆 +0.2%	0.31億 -87.7%	-	0.78兆 -22.2%	33.4億 +22%	-
2018/03	0.77兆 +1.8%	7.77億大幅増	-	0.8兆 +2%	33.7億 +1%	-
2019/03	0.77兆 -0.1%	-4.44億赤転	-	0.12兆 -85.5%	36.1億 +7.2%	-
2020/03	0.78兆 +1.7%	0.06億黒転	-	0.62兆 +432.2%	42億 +16.2%	-
2021/03	0.84兆 +8.4%	4.37億大幅増	-	0.65兆 +5.4%	38.4億 -8.5%	-
2022/03	0.91兆 +7.3%	2.34億 -46.5%	-	0.6兆 -7.4%	28.4億 -25.9%	-
2023/03	0.92兆 +1.1%	137億大幅増	-	0.78兆 +29%	25.7億 -9.8%	-
2024/03	1.06兆 +15.8%	-64億赤転	-	0.96兆 +22.6%	27.8億 +8.3%	-

2008年3月

役務取引等収益: 5967億5900万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 508億9500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: 0
税引前当年度純利益: 4860億6200万
退職給付費用: -
減損損失 - その他: -

2009年3月

役務取引等収益: 5149億9700万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -221億8400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: -4058億7700万
退職給付費用: -
減損損失 - その他: -

2010年3月

役務取引等収益: 5573億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -134億2200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 3777億6500万
退職給付費用: -
減損損失 - その他: -

2011年3月

役務取引等収益: 5624億8500万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -141億6700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 6354億2500万
退職給付費用: -
減損損失 - その他: -

2012年3月

役務取引等収益: 5668億8800万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 7164億4900万
退職給付費用: -
減損損失 - その他: -

2013年3月

役務取引等収益: 6176億8100万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 7178億3200万
退職給付費用: 15億1800万
減損損失 - その他: 3億9000万

2014年3月

役務取引等収益: 6824億
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 12億1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 9853億6600万
退職給付費用: 22億4200万
減損損失 - その他: 16億4500万

2015年3月

役務取引等収益: 7293億4100万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -12億4500万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 9906億3200万
退職給付費用: 25億8300万
減損損失 - その他: 0

2016年3月

役務取引等収益: 7517億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 1兆82億
退職給付費用: 27億3300万
減損損失 - その他: 0

2017年3月

役務取引等収益: 7529億8200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 3100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 7841億9300万
退職給付費用: 33億3500万
減損損失 - その他: -

2018年3月

役務取引等収益: 7666億1200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 7億7700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 7999億5300万
退職給付費用: 33億6700万
減損損失 - その他: -

2019年3月

役務取引等収益: 7659億7700万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -4億4400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 1162億5900万
退職給付費用: 36億900万
減損損失 - その他: -

2020年3月

役務取引等収益: 7788億4200万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 6187億1700万
退職給付費用: 41億9500万
減損損失 - その他: -

2021年3月

役務取引等収益: 8439億5300万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 4億3700万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 6521億6300万
退職給付費用: 38億3700万
減損損失 - その他: -

2022年3月

役務取引等収益: 9055億7500万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 2億3400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 6038億7200万
退職給付費用: 28億4400万
減損損失 - その他: -

2023年3月

役務取引等収益: 9155億3400万
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: 137億4000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 7789億6400万
退職給付費用: 25億6500万
減損損失 - その他: -

2024年3月

役務取引等収益: 1兆602億
貸出金売却損失引当金の増減額（△は減少）: -64億300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式処分差益相当額の減少: -
税引前当年度純利益: 9550億3500万
退職給付費用: 27億7800万
減損損失 - その他: -