役務取引等収益、貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)、譲渡性預金の純増減(△)他5件
2008年3月
- 役務取引等収益
- 5967億5900万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 508億9500万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 1兆5287億
- 貸倒引当金
- -6844億6500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 9800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -90億8300万
- 当期変動額合計
- -1兆331億
2009年3月
- 役務取引等収益
- 5149億9700万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -221億8400万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -6174億500万
- 貸倒引当金
- -8895億7900万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 4億400万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 35億8400万
- 当期変動額合計
- -1兆5075億
2010年3月
- 役務取引等収益
- 5573億1200万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -134億2200万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 9397億6200万
- 貸倒引当金
- -8870億7300万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 3億7600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -28億9200万
- 当期変動額合計
- 1兆6504億
2011年3月
- 役務取引等収益
- 5624億8500万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -141億6700万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -4878億500万
- 貸倒引当金
- -7607億6200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 6億7500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 61億8500万
- 当期変動額合計
- 7869億4600万
2012年3月
- 役務取引等収益
- 5668億8800万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -4億700万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 2兆1975億
- 貸倒引当金
- -6917億6000万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 119億5300万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -26億8900万
- 当期変動額合計
- 2452億9600万
2013年3月
- 役務取引等収益
- 6176億8100万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 4000万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3兆488億
- 貸倒引当金
- -7399億9000万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- 21億7600万
- 持分法による投資損益(△は益)
- 111億4100万
- 当期変動額合計
- 8669億3400万
2014年3月
- 役務取引等収益
- 6824億
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 12億1000万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -2兆9752億
- 貸倒引当金
- -6163億700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -154億9100万
- 当期変動額合計
- -
2015年3月
- 役務取引等収益
- 7293億4100万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -12億4500万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 2兆3697億
- 貸倒引当金
- -5254億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -150億5200万
- 当期変動額合計
- -
2016年3月
- 役務取引等収益
- 7517億1200万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 2億5300万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆4157億
- 貸倒引当金
- -4595億3100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -242億9900万
- 当期変動額合計
- -
2017年3月
- 役務取引等収益
- 7529億8200万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 3100万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -9193億7500万
- 貸倒引当金
- -5091億7500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -188億9900万
- 当期変動額合計
- -
2018年3月
- 役務取引等収益
- 7666億1200万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 7億7700万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 8655億9300万
- 貸倒引当金
- -3156億2100万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -214億7400万
- 当期変動額合計
- -
2019年3月
- 役務取引等収益
- 7659億7700万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -4億4400万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 1兆8788億
- 貸倒引当金
- -2878億1500万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -512億1500万
- 当期変動額合計
- -
2020年3月
- 役務取引等収益
- 7788億4200万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 600万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3673億7800万
- 貸倒引当金
- -4244億4600万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -303億8200万
- 当期変動額合計
- -
2021年3月
- 役務取引等収益
- 8439億5300万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 4億3700万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- 3兆4378億
- 貸倒引当金
- -5755億7200万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -6億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -199億1200万
- 当期変動額合計
- -
2022年3月
- 役務取引等収益
- 9055億7500万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 2億3400万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -9135億2900万
- 貸倒引当金
- -7838億8600万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -254億3400万
- 当期変動額合計
- -
2023年3月
- 役務取引等収益
- 9155億3400万
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- 137億4000万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆3953億
- 貸倒引当金
- -7204億3700万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -118億8900万
- 当期変動額合計
- -
2024年3月
- 役務取引等収益
- 1兆602億
- 貸出金売却損失引当金の増減額(△は減少)
- -64億300万
- 譲渡性預金の純増減(△)
- -3兆1985億
- 貸倒引当金
- -7878億4800万
- 持分法適用会社の増加に伴う利益剰余金減少高
- -
- 自己株式の処分
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -262億2100万
- 当期変動額合計
- -